吾等平成維新の神風を巻き起こさん

撣亳　田中正明　先生

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。

ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。

三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。

四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。

五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を邁進せん。

【世界に冠たる日本民族】

第二百四十二号　平成26年如月15日発行

－ＧＨＱ反日洗脳から覚醒せよー

中山　嶺雄

（「ニ・ニ六事件」から七十八年）

ー國民共有の価値観「滅私奉公」ー

現在の「偽日本」が「真日本」で存った頃、我国内外に於て、当時も内憂外患が山積して
いた。 その中で、昭和十一年二月に所謂「ニ・ニ六事件」が勃発した。

陸軍青年将校が率いる一千四百余名の部隊が蹶起したので有る。

数日後に鎮圧されたその「反乱」に対しては、反乱と認定されたが故に、表だって支持を
叫ぶ者は 少なかったが、内心共感を抱き、或いは歓声を送る者も少なくは無かった。

一方、首相官邸を守って殉職した数名の警視庁巡査に対しては、全国民から圧倒的な顕彰、
追悼の声が挙がり、国民各層から巨額の弔慰金が寄せられた。機関銃を装備した完全武装
の陸軍部隊に対して、拳銃しか保有しなかった巡査達は、全員戦死する迄、官邸守護の任
務を全うしたので有る。 事実、岡田首相は、その時間稼ぎに依って女中部屋の押入に隠れ、
生命を保ったので有った。

国民の多くは、蹶起将兵に共感を抱きつつも、彼等と戦った警視庁巡査達にも絶大な賞賛
を送った。

諸外国での革命やクーデター、政変では、対立する一方を支持する事は有っても、両者に
対して同時に 支持や共感を抱く事は無い。

だが、「真日本」では、その有り得ない社会現象、国民心理が表れたので存る。

その原因は「同じ日本人」「滅私奉公」の共通した感情で有り、論理で有る。

蹶起将兵も護衛巡査も、共に、私利私欲、名利打算故の行動では無い。個人的な利害を超
克した大義、職責の為に、己を滅して行動したので有る。その日本人として祖國と國民、
國體に殉じる「民族の英霊」とも表現すべき人々の御霊に対して、心有る國民の多くは、
共感と慰霊、顕彰の誠を捧げたので有った。

それは、八十八年前の歴史的事実で存る。

この日本民族の伝統は、その三十四年後の昭和四十五年に、より薄弱と成っては居たが、
所謂「三島事件」で継承が確認された。

即ち、自決されたニ烈士に対して心有る國民同胞が各地で慰霊、追悼の行事を展開したの
で有った。

無論、「ＧＨＱ反日体制」支配下の偽日本政府は弾圧に回ったが、京都だけでも三千名も
の政・財界を中 心にした人々が集まり、烈士の慰霊を行った。

だが、それから更に四十四年経った本年、一体、幾足の心有る「くにたみ」が、蹶起将兵
や戦死巡査の 御霊に対し奉り、感謝と共感、連帯と顕彰、慰霊の想いを奉呈するであろう
か。
少なくとも、吾等、真正日本人は、過去の國史、國民を蔑ろにする事は許されない。

 

 

 

 

 

 

 

 

（「軍国主義」「軍部独裁」の反日神話）

－実在したのは世界共通の「戦時体制」ー

「終戦」後、我国を長期間に亘って不法に占領し、不当に内政干渉を強要した反日連合国
占領軍は、無数の醜悪な「反日神話」を創作、捏造し、日本国民大衆に対して執拗に「反
日洗脳」を継続した。

國史上初めての「軍事的敗北」で国土を焼土化され、占領され、不安定な心理の日本国民
大衆に対して、情報、報道を完全な支配下に置いた占領軍は、純真な疑いを知らない日本
国民大衆に対して、一方的且つ単純な事実無根の反日宣伝を強制した。

「戦犯逮捕」「公職追放」「戦犯処刑（虐殺）」等々で「占領軍は恐いよ」と脅しつつ、
詐欺師特有の猫撫で声で、「お前達は騙されたんだよ」「被害者なんだよ」と被害者意識、
免罪意識を吹き込んだ。

「一億一心」の連帯感で軍事的敗北の責任を痛感して居た大衆に取って、責任回避の口実
を新たな支 配者から受けたので有る。

「軍部が勝つ見込みも無い無謀な戦争に国民を引き摺りこんだのだよ」「軍国主義と言う
間違った考えが国民を戦争に協力させたのだよ」「全ての戦争責任は軍部に在って、お前
達国民は軍部の被害者なんだよ」「自分達占領軍は、お前達を軍部と軍国主義の支配から
解放する為に来た解放者なのだよ」 等々。

反日連合国は「日本軍国主義」なる概念規定不明瞭の邪悪な思想を創作し、「軍部」なる
正体不明 の怪獣、特権独裁暴虐支配階級を捏造して、「諸悪の根源は、軍部及び軍国主義」
との思想洗脳を全日本国民に強要して、かなりの効果を治めた。

その延長線上に、現在の「ＧＨＱ反日自虐売国体制」が実在している。

だが、「軍国主義とは何か」「軍部は日本を支配していたのか」等々の歴史認識や論争、
検証等々 は、全く為されては居ない。

「ＧＨＱ様が在ったと言うから在った」「ＧＨＱ様が悪かったと言ったから悪かった」と
言う文化的植民地、文化的奴隷の非論理的洗脳結果しか、其処には存在しない。

歴史的事実は、「軍部独裁」なるものの存在しなかった事を証明している。

それを証明する事実は無数に存るが、何よりも象徴的な事実は、

「斉藤隆夫」議員の二回に渡る帝国 議会での「粛軍演説」で有る。

同議員は、昭和十一年五月と同十五年一月の二回に渡って、衆議院で、軍部の政治への関
与を排すべ しとの演説を、各々一時間以上もの時間を掛けて行なっているので有る。
軍部が政治を支配して居たので有れば、その様な
演説そのものが出来る筈は無かった。

現に、当時スターリンの「血の粛清」下に在った
蘇連邦では、その疑いが掛けられただけでも秘密
警察に虐殺されて居たので有る。

だが、斉藤議員は、虐殺される処か、逮捕される
事も無く、流石に「反軍演説」とも言われた二回
目には、支那事変中の時節柄、議会独自の判断か
ら除名されたが、身体、財産に何の圧力も受けな
かった。

然も、除名には反対する議員も少なからず居り、二年後の第二十一回衆議院総選挙では、
但馬選挙区から「大政翼賛会」非推薦候補として立候補し、一位当選、議員返り咲きを
果たしているので有る。

「粛軍」「反軍」議員の存在が容認される社会、政治体制が「軍部独裁」か。

即ち、暗黒の凶悪な「軍部独裁」支配等は、反日連合国の創作神話に過ぎないので在る。

ならば、軍部は小さく成って委縮して居たのであろうか。それは否で有る。

「大東亜戦争肯定論」で林房雄氏が看破した様に、戦時中の国家では、どの国家も多少
は「軍国主義的」に成るもので有る。

特に「欧州大戦」以降は、「国家総力戦」が定番と成り、世界中全ての国が、国民に対
して「戦時色」を煽る宣伝を徹底した。

それは、「戦時体制」と言う万国共通の在り方で有る。日本だけが特異な情況で在った
訳では無いの で在る。

 

（「軍国主義」は「悪」なのか）

－軍国肯定、日本否定のＧＨＱ体制ー

連合国に拠る反日洗脳に依って、大部分の日本人大衆は、「軍国主義」を凶悪、危険な否
定的思想 と思い込まされて居る。

だが、数年前に米国ホリウッドで製作された映画にスパルタ王レオニダスを主人公にした
作品が存っ たと記憶している。

スパルタと言えば「軍国主義」の典型的な国家で在った。にも拘らず、米国は同国の軍国
主義を肯定 しているので有る。

テルモピレーの天険で数万のペルシア軍の侵攻を阻止し、三百名全員が玉砕した故事は、
二千年以上 に亘って欧米で顕彰されて居る。

アジアのペルシアに依る侵略を阻止したが故にスパルター欧州の一国ーの軍国主義は肯定
されるので 有る。

或いは、現代のドイツでも軍国主義は否定されてはいない。ブレーメンを訪れた時、中心
地の大教会の前に屹立した鉄血宰相ビスマルクの騎馬像の前に、小中高校の児童生徒達が、
入れ代り立ち代り教員に引率されて見学に来ている光景を目の当たりにした。

プロイセン王国、ドイツ帝国を「軍国主義」で欧州の一流国に飛躍させたビスマルクは、
現在でもド イツの英雄で存る。

ならば、何故、日本の軍国主義は否定、攻撃されるのか。彼等反日勢力が否定しているの
は、「軍国主義」では無く、「日本」なので有る。

我國でも、連合国軍に占領される迄は、誇りを持って「軍国日本」を肯定して居たので在る。
それは、騎士道から繋がるドイツ軍国主義と同様に、鎌倉武家政権以来の「尚武」の精神が
近現代化した「軍国」意識で在った。
則ち、東侵、西侵する欧米帝国主義列強から
我國の國體、そして独立と國土、國民、國益
を護る為に、破邪の剣を構える「もののふ」
の気概、心意気で遇った。

我国の独立を護った「軍国日本」意識を否定
すべきでは無い。 だが、反日連合国が捏造し
た「日本軍国主義」なる反日宣伝用語は、如
何に定義付けられて居るのであろうか。

所謂「戦後」十年程して編纂された「広辞苑」初版に依れば、「一国の政治、経済、法律、
教育などの組織を戦争のために準備し、戦争を以て国家威力の発現と考える立場。＝ミリ
タリズム」と在る。

確かに、スパルタは、この定義が適用される。だが、大日本帝国は、これに当たらない。

無論、独立国で在ったから、当然の国防は他国と同様に必要な体制を維持しては居たが、
「戦争を以て国家威力の発現と考える」制度は存在し無かった。即、尚武を誇る「軍国日
本」では存っても「軍国主義」では無かったので在る。

「戦争を以て国家威力の発現」とするのが「軍国主義」で有るとするならば、二次大戦後、
全世界で広範に「戦争」しまくって、「威力の発現」を行ない、現在もアフガニスタンや
パキスタンで侵略戦争を実施して居る「米国」こそ、「超軍国主義」国家と断定できよう。
又、国家の制度としては、スイスやイスラエルは、非常に軍国主義的要素を保有して居る。
世界中、如何なる国家も戦時中は「軍国主義」的体制を整備するのは当然で有る。

我国でも昭和十二年に支那事変が勃発して、翌年には「国家総動員法」が施行された。

だが、それは、飽く迄も必要性に応じた「戦時体制」で在って、「軍国主義」とは無縁、
異質なもの で在った。
現に、米国の戦争準備の時間稼ぎに悪用された
「日米交渉」での日本政府の涙ぐましい迄の
「戦争回避」努力は、「戦争を以て国家威力の
発現」と考える「軍国主義」とは正反対の行為
で存った。

百歩譲って、「軍部」の政治的影響力の台頭を
「軍国主義」 と見做すならば、中途半端ながら、
それは昭和十一年五月の「軍部大臣現役制復活」
を契機とする事が出来る。

大正期「原敬」「政党内閣」で軍部大臣、即、
陸海軍大臣の現役制を廃止して、軍縮の影響も
有り、軍人は制服を着て街を歩けない世相が続
いた。

だが、政党政治や財閥の腐敗、堕落、欧米化等々に反発して、国民は清新な「軍部」に
期待し、「満洲事変」「五・一五事件」に続き「ニ・ニ六事件」の三ヶ月後に「軍部大
臣現役制」が復活したので有る。

この制度に依って、理論的には軍部が大臣を出さない事で内閣を潰す事が可能に成った。

事実「幻の宇垣内閣」は、軍縮を担当した宇垣一成を嫌った軍部が大臣を出さずに抵抗
して、結果的には 成立しなかった。

無論、重臣や官僚、政党、議会等に較べれば軍部の勢力は弱かったが、「軍人勅諭」で
政治への関与を禁止されて居た軍部も、昭和十一年以降は、国民の声に押されて政治的
行動を或る程度は執る様に成った。

然し、その力は弱かった。近衛首相や東条首相を選任したのは軍部では無い。

 

（反日洗脳克服の為の四段階）

－論理性の欠如が偽日本社会諸悪の根源ー

日本が「軍国主義」では無かった事実を指摘した。又、偽日本社会で悪魔の思想の様に嫌
悪され犯罪視されている「軍国主義」が、否定される事無く各地各時代に実在している事
実に付いても述べた。

だが、大部分の日本国民は、非論理的な反日洗脳に支配されているのが実態で在る。

何故、その洗脳の呪縛から「偽日本」の人々は解放されないのであろうか。

それは、国民の精神活動の起点を反日勢力に支配された儘で在るからで有る。

人間の行動活動の原点は、事実の「認識」から始まる。事実を認識して得られた情報、知
識に基づき「思考」を行ない、適切な「判断」を下して、必要な「行動」を行なう。

この四段階が正常に機能すれば、人間個人も社会も安寧、安定、安心、安全な社会生活を
保障される。

だが、反日連合国占領下で、第一段階の「事実の認識」を、捏造された反日自虐売国宣伝
の一方的強要で阻害された日本国民大衆は、当然ながら正常な「思考」も「判断」も「行
動」も採り得なかった。

現下、「偽日本」社会を覚醒させるには、歴史的事実の再認識、再確認が必要条件に成る。
無論、 反日洗脳に罹患された大部分の国民は、当初から「日本否定」の先入観で「事実」
を歪めて認識するに違い無いが、繰り返して少しでも「事実」に近づいて行けば、或る一
定の段階に至った時点で、一挙に「反日洗脳の呪縛」から解放されるに違いない。

吾等、反日洗脳に罹患、汚染されて居ない真正日本人が、ウソで固めた反日勢力の欺瞞、
虚偽、詐欺、捏造等々を暴いて行けば、元来は清澄無垢、真贋是非を弁別する民族的特性
を有する日本人は、歴史的真実を知り、反日洗脳の呪縛から覚醒、解放され、民族独立の
誇りを恢復し、民族の栄光を高らかに謳い挙げるに違いない。

 

 

（偽日本反日売国政府の罪科）

－「敵は本能寺に在り」て六十九年ー

昨今「これ迄よりも少しマシ」と愛国陣営から幾分高く評価される菅官房長官で在るが、
本年睦月十五日の「自衛艦、釣舟衝突事件」で、端なくもその反日洗脳罹患の実態を暴露
してしまった。

同日午前中に会見した同長官は、「事実関係は調査中だが」と前置きした上で「被害者の
方々には云々」と、当時重体で病院に収容されて居た釣舟の二名を「被害者」と断定した
ので有る。非論理的この上無いこの暴言を反日メディアは、全く問題にしなかった。

「釣船」が「被害者」ならば、当然、自動的に
「自衛艦」が「加害者」に成るでは無いか。
「調査中」で事実が掌握されて居ない段階で、
何故、自衛艦が加害者と断定出来るのか。その
矛盾を何故、マス・メディアは追求しないのか。

常識的に考えれば、その衝突事故の責任は釣船
に有る可能性が高いと見るべきでは無いか。

小さな釣船からは、自衛艦の八千頓の巨体は何
処からでも見えていた筈で有り、何時でも回避
行動を採れたと見做すのが常識であろう。

何等かの理由で釣船が自衛艦に衝突した可能性
が高いと想像される事態でも、自衛艦、自衛隊は「加害者」扱いされて、メディアは
その矛盾を追求せず、自衛隊も反論しない。

其処に流れる異様な潮流、風潮、原則は、占領軍の「プレス・コード」即、言論、思
想、報道の反日統制が、現在猶有効に存在して居る証明で有る。

「交戦権」を禁止された日本の「国防」は許されない。「自衛隊」は偽「平和憲法違
反」で有る。「ＧＨＱ反日体制」に支配されて居る現下、偽日本では、「軍事」「戦
争」に関する事象には、両手で眼を覆って一切関知せず、否定、反発、黙殺、逃避す
る「軍事アレルギー」の病理が蔓延、汚染、支配して居る。

故に、自衛隊の絡んだ「事故」は、違憲組織たる自衛隊加害の「事件」で有り、その
自衛隊に因る「 被害者」が「加害者」たる事は有り得ない、との前提、先入観が、
「反日体制」の「基本認識、原則」なので有り、「自民党タカ派」と見做されている
菅長官でさえも、この悪質な洗脳の呪縛に支配されて 居るので有る。

この「自衛隊叩き」「国防否定」宣伝は、その後でも、暫く大規模に報道が続いた。

重体の二名は、直後に死亡したが、民間人が死んだから騒いだのでは無い。自衛隊が
関係したから非難、攻撃したので有る。

その証拠に、同事故の二日後に、紀伊水道で五百頓の貨物船が漁網を引っ掛けて小型
漁船二隻が転覆し、二名が亡くなったが、マス・メディアは、中程度の報道で続報は
殆ど無かった。
同じ二名の生命でも、反日宣伝に悪用出来ない和歌山漁民の生命は事実上無視、不問
に黙殺されたので 在る。

今回の「自衛艦衝突事件」報道は、最も軽微な反日犯罪に過ぎない。

所謂「南京大虐殺」「侵略戦争」「性奴隷（従軍慰安婦）」「強制連行」等々、有り
もしなかった事を有ったと強制され、白を黒と攻撃され、黒を白と言い含められ、事
実に基づいた反論、反撃を一切放棄して、日本民族を世界歴史上最低、最悪の位置に
貶めて来た「反日ＧＨＱ傀儡偽日本売国政府」は、未来、永劫、永遠にその罪科を追
求され続けられなければならない。

「宮沢談話」「河野談話」「細川発言」「村山談話」等々の反日自虐虚偽声明の全て
を即刻撤回、破棄して、日本国民、日本民族に対し、誠心誠意謝罪せよ。

 

（反日連合国支配から覚醒する日本民族）

－日本民族は本質的に優秀民族なりー

一口に七十年近い「反日体制」に依る「反日洗脳」の呪縛とは雖も、その対応する日本
社会の内実は、 決して均質では無かった。

昭和二十年以来の連合国占領軍の暴圧、欺瞞を基調にした占領体制に対して、「國體護
持」を最大目的にした当時の我国指導層は、如何なる無理無体な要求も、最大限の抵抗
を試みながらも受容せざるを得なかった。

その不満が爆発したのが「昭和三十五年安保騒動」で在った。後に「六十年安保」等と
反日勢力に用語を捏造、改竄された「安保騒動」で、当時、「六十年」等と「西暦」を
使用する者等は一人も居なかった。同様に、現在「五十五年体制」なる文言も、少なく
とも昭和五十年代迄は存在しなかった。

米国への抵抗、反発が不可能と考えて、少しでも独立性を回復しようと「安保改定」を
画策する「自民党」政権に対して、親蘇、親中共の社会党、共産党が、蘇中の利益代弁
者として非難、攻撃を開始し、多くの国民がそれに参加したので在った。

米国、米軍の「東京大虐殺」「大阪大虐殺」「広島
大虐殺」「長崎大虐殺」等々の暴虐行為に依って、
親兄弟、子供達を虐殺され、財産を焼却、強奪され
た日本人の心の底からの怒りが十万人を超える人波
と成って国会を包囲し、米国代表を追い返したので
在る。

だが、日本民族の反米の怒りは、其処で転機を迎え、
十年後の「安保闘争」では、親蘇、親中、親北鮮に
迎合して「反米闘争」に参加する者は、激減した。

彼等の「反米」が「愛国」の意志から生じたもので
は無く、反日蘇連、中共等の為の「反米」に過ぎない実態に、国民が気付いたからで有
る。

「反米」故に「親蘇・親中洗脳」を受けた純粋な日本青年が、信州の山小屋やイスラエ
ルの空港で末期的な闘争を繰り返す。

「米蘇冷戦」「軍拡競争」の国際情勢下に遭って、「日米安保体制」の下で、事実上米
国の支配下に在る「偽日本」は、「ポルシェヴィキ体制」を拒否する傾向が強まり、「
経済の高度成長」「石油危機」も相まって、急速に社会全体が「米国化」の方向に傾斜
して行く。
その過程で、米国の暴虐、虐殺、不当不法行為への「反感」「報復」の意識は、希薄化
し、逆に米国への憧憬、共感、親愛の感情が、「反日洗脳」に比例して急増する。

口頭で「反米」を主張して居るポルシェヴィキ諸勢力にしても、反日否定対象たる「日
本」よりは、「米国」の方がマシなので有った。

平成初期の所謂「バブル崩壊」に依って、「ジャパン・アズ・ナンバー・ワン」「二十
一世紀は日本の世紀」なる太鼓持ち的評価は一転して、「氷河期」なる流行語も生まれ
た。

加えて、平成三年の「蘇連崩壊」は、日本国内に於ける「米国一極集中」傾向を強めて、
米国的世界経済秩序、所謂「グローバリズム（米国化）」へ、吸引されて行った。

米国が占領以来、四十年以上、二世代に渡って散布し続けて来た「反日・米国化」の毒
素が、「日本」を精神文化的に侵食、汚染、滅亡に追い遣ったのである。

橋本某は、米国高官の喉元に竹刀を突付ける演出はしたものの、「二官八省」以来千年
以上も続いた「大蔵省」を、米国の圧力で廃止した。

小泉某に至っては、米国大統領の私邸で、低劣米国芸能人のサル真似を晒し、それを恥
とも思わぬ醜態を続け、「大合併」なる反日政策で「國史」に燦たる多くの地名を抹殺
した。

平成の御代を迎えて二十年経った時点で、米国化の弊害は、偽日本に許された唯一の分
野、即、「経済」で露骨に現出した。

所謂「リーマン・ショック」で有る。

「経済工学」等と言う極めて資本主義的、非倫理的な利潤追求主義が「サブプライム・
ローン」なるものを考案し、それが「鼠講」的限界に到達して、米国の国家経済が破綻
しかけたので有る。

敢えて「水戸黄門」流に説明するならば、米国政府、或いは米国資本主義なる「闇将軍」
が、高償還を約束した「富籤」を強欲な両替商人「米国屋」から大量に発行させ、当初
は暴利を貪っていたが、当然ながら馬脚を現し、その結果、国内の金融秩序は大打撃を
受け、経済も大混乱を来した。

「米国屋」と杯を交わして弟分に成り、喜んでいた「日本屋」も、当然大打撃を受け、
公的資金援助を必要とする等、不況に苦しんだ。

不道徳資本主義のお粗末で有る。

この「米国化」の弊害、害毒が、意識するしないに拘らず、日本国民の民族意識覚醒に
多大な影響を及ぼしている。

米国に隷属、依存して居て、果たして日本は経済的に、又、軍事的に安定を確保出来る
かとの疑念で有る。

「日本の為に成らない事」を「日本の為に成る事」と洗脳して来た「ＧＨＱ反日体制」
のウソが最早通用しなく成りつつ存る。

歴史的な、そして眼前の「事実」が、反日勢力のウソを暴露し続けているからで有る。

 

（日本民族独立回復の決定打）

－中共不道徳金融と反日共匪政権の自滅ー

昨今、「リーマン以前に回復」なる文言が経済界で飛び交っているが、米国からの「Ｔ
ＰＰ」圧力 よりも遥かな危険が、目前に迫っているでは無いか。

以前から愚生等が予測、予見していた「中共経済の崩壊」が本年前半にも発生する可能
性は大で有る。

否、中共が「社会主義的市場経済」では無く、
普通の「資本主義経済」で在れば、遅くとも前
年には崩壊して居た筈で有る。それが順延され
て居るのは、「社会主義的」即「中共支配」即
「ウソ吐き指標・報告」即「騙し、まやかし経
済」の実態故で有り、この「化けの皮」は、当
然半分が剥げ落ちて、その下の汚醜に塗れた地
肌が露出し始めて居る。

所謂「シャドウ・バンキング」の実態と、それ
が整理、精算、破産を余儀なくされるのは、時
間の問題で有り、経済崩壊の連鎖は、無論、中
共内部で壊滅的な経済破綻を招来するが、外国、特に周辺諸外国へも多大な否定的、壊滅
的影響を及ぼす。

「中共ショック」と表現すべきか。

無論、その中には、この「偽日本」も含まれる。
多額の投資は踏み 倒され、或いは横取りされ、
対中債券は極端に下落するであろう。

貿易額も減少し、中共の対日輸入は激減して日
本の対中貿易赤字は、現在以上に増加するであ
ろう。その影響は「リーマン」を遥に上回ると
想定される。

当然、大部分の日本国民が、多かれ少なかれ、
否定的な影響を受けるが、それは「経済」に関する部分で有る。「人はパンのみに生きる
ものに非ず」とも言う。ギニア初代大統領セクー・トーレは、「富める奴隷」よりも「貧
しくとも独立」を選択すると誇らかに広言した。

反日連合国の実質支配下に在って、「物品、金銭」のみ富裕で有って、民族精神、文化、
言語、歴史等々を喪失して来た「偽日本」社会は、三千年の日本民族総体を裏切り、今後
生誕するであろう無数の民族同胞の精神を汚染する過誤を犯しつつ有る。

必ずや到来する「中共危機」ーそれは経済に限らず、政治、軍事面も実在するーは、日本
民族の根底を流 れる人類最高次元の精神文化の復活に直結するであろう。

物品は不足しても民族は滅亡しない。民族精神が存在しなく成った時に、その民族は滅亡
するので有る。

そして、人類最高次元の日本民族文化の滅亡は、人類の滅亡に直結する。

だが、世界に冠たる日本民族は不滅で在る。

後醍醐天皇御不慮の世情に在らせられし時期に当たりて、尊皇至上の「北畠親房卿」は、
「神皇正統記」を著わされ、我國「國體」の本義を明徴させ給うた。

その「國體」観念が世上で論議、喧伝されたのは実に、五百年も経っての事では遇ったが、
我三千年の「國史」から観れば、然程長い時間でも無く、その五百年間にも「國體意識」
は厳然と存在し続けていたので有る。

吾等、皇國に皇恩を自覚せし草莽の赤子は、社会の表層の動向に右顧左眄する事無く、ひ
たすら皇道宣布、民族独立に向けて、啓蒙、啓発、挺身、邁進しようではないか。

　　是　國　國　國　國　國　國　國　國　國　國　國　國

　　真　恩　歌　威　旗　学　史　語　民　益　土　権　體

　　正　に　を　を　を　を　を　を　を　を　を　を　を

　　日　感　斉　発　掲　吸　遡　学　覚　確　守　確　護

　　本　謝　唱　揚　揚　収　及　習　醒　保　護　立　持

　　人　す。し　し、し　し、し　し、し　し、し　し、し

　　也　　　て　　　て　　　て　　　て　　　て　　　て

平成二十六年睦月十五日発行

吾等平成維新の神風を巻き起こさん

　　　　　　　　　　　　　　　　　撣亳　田中正明　先生

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。
ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。
三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。
四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。
五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を 邁進せん。

「有害憲法」論

ー何処の国でも採用しない有害規定の羅列ー

中山　嶺雄

（自称「日本国憲法」の基本的性格）

－反日連合国の連合国による連合国の為の占領基本法ー

自称「日本国憲法」なるものを「憲法」呼ばわりする事自体に不愉快且つ自己欺瞞を痛
感するが、圧倒的多数の偽日本国民が、それを「憲法」と思い込まされている現状では
敢えて「憲法」なる文言を使用して、一般の理解に供するのも一つの方便と考慮し、こ
の語をここでは使用するが、以後の文章では、「日憲」と略称、蔑称させて戴く。

連合国、就中、米国占領軍に拠る「日憲」の「強制」ー反日派は「制定」と表現ーは、
歴史的事実で有り、何人も否定出来ない真実で有る。

昭和二十年九月に我國を不法且つ不当に占領した「連
合国軍」は、戦時以来の国際法違反行為を重ね、我國
の尊厳を毀損し、独立を奪い、暴虐の限りを尽くして、
日本民族の精神文化的絶滅政策を急激且つ全面的に強
要した。
我國の「國體」を人質に取った連合国、占領軍は、
国際法に違反して長期間に渡り我神聖なる皇土を占領
し、更に国際法に違反して、我國に対して「反日基本
法」を強要した。

凡そ、如何なる弱小国家で在っても、自国の最高法規
たる憲法は、自国の歴史、伝統、宗教、生活習慣等々
を勘案して自国語で作成、表記するのが通例で有る。
その逆の憲法等は存在し得ないのが国際常識で有るが、
何とこの偽日本には、その有り得ない「珍憲法」が現
存し、実効支配して居るので存る。
連合国とは雖も実質的には米国及び米国軍が策定した自称「日本国憲法」の基本的性格
は、「反日占領政策強制基本法」「日本民族最終絶滅目的最高法規」で有る。

則ち、敵性言語たる米英語で、僅か一週間程度の期間に、三十名足らずの米国軍人軍属
の手で創られた米軍製の自称「日本国憲法」なるものに、何で我國と我國民を支配する
正当性、合法性が有るのか。
形式的には、「帝国議会」の議決を経た事には成っては居るが、外国軍直接占領下での
外国軍が策定、強制した法律や規則は、占領解除の段階で総て無効で有る。

 

（「反日占領基本法」自称「日憲」の目的）

－「日本及び日本的なるもの」の絶滅ー

昨今の「特定秘密保護法案」なるものに、「普通の国」への「進化」の予感を嗅ぎつけ
た反日メディアは、反日連合国への隷属秩序が阻害、侵害されるとの不安を抱き、猛烈
な反政府、反法案宣伝攻勢を展開し、安倍内閣の支持率は急速に低下した。
七十年近くも続いた「GHQ反日体制」に拠る「反日洗脳」が、一般の日本人大衆の意識
に抜きがたい「日本否定」観念を植付けてしまっているので有る。
「日本」の「自立」「独立」「自己主張」と言う国際社会では当然の権利行使を、無意
識の裡に「危険」「過激」「不遜」「不安」等と否定的に見做す意識が、「日教組」「
反日メディア」に拠る学校教育、社会教育の両面から、社会に定着させられて居るので
有る。
その結果、この偽日本が、少しでも「普通の国」に近づく事さえ、「危険」「怖い」「
許さない」ので有り、その価値観は、反日連合国の「日本性悪説」がその儘投影した、
即ち、乗り移ったもので有る。

この現実こそ、連合国、占領軍が対日占領の最大且つ最終目的に設定した作戦目標の、
余りにも明白な達成結果なのである。

昭和二十年九月の占領軍に依る報道管
制、所謂「プレス･コード」は、現在で
も十二分に存続、実効支配して居る。
反日連合国、占領軍への非難、批判、
否定的報道は、一切禁止。日本及び日
本的なるものに対する否定、批判、非
難、攻撃、糾弾等々は、その真偽に関
係無く一切自由、無問責どころか賞賛
奨励する。
逆に、日本側の愛国的、独立的、自己
肯定的な自己主張を展開する者は、徹
底的に弾圧、迫害、圧殺、黙殺して社会的生命を奪う。
最近の「日放協」会長への反日メディアに依る失言引出し記者会見等は、その最たるも
ので有り、質問している記者自身が「私は中共、韓国の工作員、手先です」と自己宣伝
している様な内容で存った。

斯かる占領政策、方針は、連合国、就中、米国の占領目的から周到に計画、立案されて、
占領下の我國に強要されたもので有る。
則ち、大戦終結前夜の米国の敵は、終戦と同時に対立が予測されていた「蘇連邦」と共
に、「復興ドイツ」並びに「復興日本」で存った。
大正期の欧州大戦敗北から二十年足らずで復活し、一時は英国を除く全欧州を同盟国か
支配下に置いたドイツの歴史的実例は、連合国に教訓を与えて居た。
日本やドイツの復活阻止は、連合国共通の絶対的必要命題で有った。

それ故に、「ヤルタ体制」でドイツは、米英仏蘇の四ヶ国に分割占領支配して、再起の
息の根を止めた。
だが、反日連合国に取ってドイツよりも危険なのは、日本で存った。
ドイツには、ナツィスと政権を争った強力な共産党勢力が存在し、貴族や資本家達には
親英仏の人々が多かった。反ナツィのドイツ人を利用すれば、ドイツ民族主義の復活を
十分に阻止可能で有った。

だが、日本には極く少数のポルシェヴィキ（蘇連型共産主義者）以外に「反日」勢力は
存在しなかった。その天皇を中心にした家族共同体国家たる日本は、国民全員が常に一
致協力、大同団結して国難を乗り切り、再び「アジアの強国」に復活するものと予測さ
れていた。
それは、西欧米蘇帝国主義連合国に取っては、大戦の名分のみならず、植民地と市場を
喪失する危険性を意味して、絶対に認められない未来史で有った。

其処で、反日連合国は、日本民族の絶滅を望んだが、一億日本国民を皆殺しにするのは
物理的に不可能で有り、同時に連合国側にも多大な損害を齎す。
故に、次善の策として、時間を掛けて日本民族の「民族的生命」を喪失させる作戦を熟
考、採用して実行に移した。
無論、熾烈な抵抗が予測される為に、日本側の軍事的反撃力を封殺する目的で「ポツダ
ム宣言」を出し、日本軍の解体を「國體護持」との交換で受諾させた。「国軍不在」と
は、独立主権国家の主権を構成する最重要の要素で有る「国防権」を放棄する事に成り
独立国としての資格を喪失する事を意味する。

全く無傷で日本を無血占領した連合国、就中、米国は、日本民族の精神文化的絶滅を最
終目的にして、矢継ぎ早に日本国家、民族の機構や紐帯を解体、分裂、破壊すべく妄動
を重ねた。日本軍を解体し、日本警察を間接支配下に置き、一切の抵抗手段を奪い、報
道、通信、言論機関を完全支配下に置いて、ウソで固めた「反日洗脳宣伝」を執拗に垂
れ流し続けた。
無論、鞭で打つだけでは民心を掌握出来ない。そこで占領軍は、アメとムチを使い分け
日本国民を分断し、各個に支配、反日洗脳を強要して行った。

その際に、占領軍が創作した「魔女」は、「軍部」で存った。
「日本を支配した軍部、軍閥、軍国主義は、勝つ見込みの無い無謀な侵略戦争を引き起
こし、周辺諸国、諸民族及び米英等の欧米諸国にも多大な被害を与え、日本国民を巻き
込み、耐え難い苦痛を与えた。悪いのは軍部で有って、日本国民は被害者で有り、国や
軍国主義勢力に二度と戦争を起こさせてはならない。」

米軍に依る国際法、人道に違反した民間人、民間施設への無差別爆撃、大虐殺、原爆使
用に依る大虐殺も「日本」の「軍部」が悪かったからである。
満州、樺太、北支、北鮮等々で繰り返された日本人婦女子への凌辱、虐殺も、蘇連兵が
悪いのでは無く、日本の「軍部」が戦争を始めたからだ、との「連合国無謬、正義」「
日本軍部=悪の権化」なる一方的宣伝を日夜流し続けた。

良識有る国民はその虚偽を知りつつも、事実を表現する
自由は無く、うっかり発言すれば、民間人でも「戦犯」
指定を受けて虐殺される占領下では、「反日宣伝」のみが、猛威を振るって居た。
そして、当時、学校と報道の両面で「反日狂育」を受け
た寡からぬ青少年は、この「反日洗脳」に罹患して、
「三つ子の魂百迄も」の譬え通り、今でも「軍部・日本
悪玉論」を狂信している。細川某、小泉某の世代とそれ
に続く年代の国民で有る。

 

（最重要優先項目たる「第九条」）

－「平和呪文」悪用に拠る反日洗脳ー

所謂「日憲」の異常性、異様性は、世界に冠たるものが有るが、何と言っても「第二章」
で存る。
第三章は三十一条も有るのに、二章は「九条」の一条のみで有る。
この条が「日憲」の最重要眼目、制定権者たる連合国、占領軍が、この一条の為にこの自
称「憲法」を策定した事実は、余りにも明白で有る。米国人の単純、単細胞的な思考形態
を物語って余り有る。
「九条の為に日憲は存在意義を有する」
それは反日連合国とその手先や子分共に共通する認識で有る。

独立国「日本」の復活、再興の阻止、妨害を最大の課題と見做した連合国、占領軍は、
あらゆる機会を捉えて日本の分断、分割統治に拠る弱体化を強要した。所謂「民主化」ー
反日化ー政策がそれで存る。
「戦犯指定」「公職追放」「神道指令」「財閥解体」「農地改革」「國史教育禁止」「國
語改悪」等々、国軍を解体し、國體を人質に盗られた当時の日本国民に取って、ひたすら
忍耐に努める他に無かった。

一部の売国奴共は、共産党の様に占領軍を「解放軍」呼ばわりし、或いは又、占領軍の利
権にたかり、甘い汁を啜っていた。
だが、國體護持の確信故に従順な日本国民に対して、占領軍は、「皇國日本」の復活、再
起の動向を根絶する必要性を実感して居た。
自分達が日本に対して犯した数々の大
虐殺や蛮行に対して、大東亜戦争で示
された日本民族の勇戦敢闘精神は、必
ず復活して、再軍備、核武装し、報復
の特攻機がニュー・ヨークやワシント
ンを襲うであろう。

その危険性を防止するには、日本から
総ての軍事力を永遠に奪わなくてはな
らない。
「対日占領基本法」の最大眼目は「日本の完全な非軍事化、非武装化」に有ったので存る。
斯くて、絶対的、独裁的、一方的、反日的支配者たる「連合国軍総司令部」は、「日憲九
条」を日本国並びに日本国民に強要した。
曰く「国際平和を希求」「戦争と武力行使の放棄」「戦力不保持」「交戦権否認」なる条
項は、国際法に規定されている独立国の主権を完全に否定する内容で有り、「永久隷属国
宣言」と同義の卑屈、愚劣、醜悪且つ国際法違反の条項で有る。

だが、GHQや反日連合国に隷従する売国自虐勢力は、
日本に取って到底受容し難いこの異常条項を美化、
神格化し、やがて数十年後には、「平和主義」なる
文言を作成して、「日本国憲法三原則」の一つ等と
喧伝する様に成った。
「戦争を放棄したから平和だ」等と言う戯言、虚言
は、せいぜい小学生迄にしか通用しない詐欺師の言
い草である。だが、マッカーサーから「十二才」と
小馬鹿にされた真面目、誠実な日本人青少年の多く
は、反日権力から一方的に押付けられたこの欺瞞的、
幼稚な理念を軍事的圧力の下で信じ込まされたので
有り、現在も学校教育等々で、日々このウソ八百が
強要され続けているので存る。

仮に、「戦力」を持たない国家が在るとすれば、弱肉強食の国際社会で何時でも捕食され
る草食動物の立場に身を置いて居る事に成る。戦争を放棄した国家は、国際法で承認され
ている主権の一部を捨てた事に成り、自ら独立を放棄ー自己決定権の喪失ーする事態を意
味する。
自国の「交戦権」を否定すれば、「モナコの様な小国でも」一方的に勝利する事が可能と
成り、あらゆる国家が虎視眈々と日本の国富を狙い、襲うであろう。

これ迄、日本への直接攻撃が無かったのは、昭和二十七年以来の「日米安保体制」の下で
日本が米国の支配下に在った為に、米国の核報復を恐れて手を出さなかっただけで有り、
「九条の平和主義」等は全く関係無い。

「九条」なるものは、平和とは無関係である以上に対日侵略戦争を誘発する「外患誘致」
条項である。
日本周辺の虎狼狐狸国家の実態を素直に直視すれば、その認識は明瞭に成ろう。
二次大戦最大の侵略国は「蘇連」で有り、北海道の一部領有さえ要求していた。創設以来
支那を侵略し続けて来た｢中共｣は、今や南支那海を侵略し、西太平洋の支配さえ公然と要
求して居る。狐か狸程度の｢北朝鮮｣、｢韓国｣でさえも、自虐草食動物たる｢偽日本｣は格好
の捕食対象である。

｢戦争嫌い、軍事怖い、祖国守らない、交戦しない｣を規定した｢九条｣は、対日侵略国に執
って、最大最強の武器、兵器で有る。

それは、対日侵略時に全日本を自縄自縛する魔法の杖の様な、核兵器以上に有効な侵略手
段なので有る。
現行｢刑法｣でも最悪の犯罪は殺人でも放火、誘拐でも無い。有罪に成れば｢死刑｣以外に選
択の余地の無い最悪の犯罪が刑法八十一条の｢外患誘致罪｣で有る。｢平和｣処か｢外患誘致｣
を招来する｢九条｣は、日本及び日本国民に取って｢有害｣の最たるものである。

｢有害鳥獣｣｢有害図書｣等の否定的な語彙が存る。だが、人間に取って有害では有っても、
鳥獣にも自然の中で生きる権利は有る。
｢有害｣な図書は、その野蛮な暴力的表現や低劣露骨な性的表現で、青少年のみならず成人
に迄も悪影響を与えるので厳禁しなければならないが、それ以上に悪質な最大の社会悪は
、｢日本民族絶滅｣を目的に策定、強要された｢日憲｣で有り、正に｢有害憲法｣と断定、糾弾
すべきである。
これ迄、｢日憲｣には多くの認識や規定が与えられて来た。
｢占領憲法｣｢マッカーサー憲法｣｢違憲憲法｣｢押付け憲法｣｢占領基本法｣等々。
どれも正しいとは考えられるが、｢日憲｣の悪質性、加害性、有害性を端的に表現するには
、｢有害憲法｣が適切で有る様にも愚考される。

 

（世界で一つの｢九条国｣）

ー何故、世界に｢九条｣を輸出しないー

｢日憲信仰｣｢九条信仰｣は、論理では無く、｢信仰｣｢宗教｣の範疇に属する。
前述の様に、その創作過程や強要の不当性、内容の是非等を｢論理｣的に考察すれば、到底
｢憲法｣の名に当らないのは明白である。だが、｢信じる事から始まる｣｢宗教｣と見れば、｢
日憲｣が斯くも図々しくのさばっている理由も理解できる。
学校狂育や社会狂育で｢これは絶対に正しい｣と一方的に強制、洗脳された段階で、多くの
善良な日本国民は、｢日憲教｣｢九条教｣｢民主教｣信者に取り込まれているので有る。

彼等に｢日憲教｣偽日本の異常心理、異常事態を認識、理解させる為には、｢日憲｣に絶対性
を確立させた反日｢連合国様｣、｢近隣諸国様｣のご意向にお伺いを立てるのが、最も効果的
で有る。
残虐非道の侵略国家たる日本に、世界に冠たる｢九条｣以下の｢平和憲法｣｢日憲｣を下され給
うた反日連合国は、当然、その理想たる｢九条｣と同様の規定を自国の憲法に明記している
筈である。

だが、浅学菲才を顧みず、敢えて指摘させて戴けるならば、｢日憲｣を創作した米国の憲法
には、｢九条｣に該当する項目は皆無で有る。それはそうであろう。
二次大戦以降、世界で最も長期間、広範囲に渡って戦争を継続し続けたのは米国自身で有
る。米国憲法の何処を見ても、｢戦力｣の保持、不保持とか、｢交戦権｣の有無とかの言及は
無い。有るのは大統領の指揮、命令権とか、議会の戦争予算に対する権限等の実務的内容
しか無い。

日本の｢右傾化｣｢軍国主義化｣を頓みに攻撃、非難する中共や韓国はどうであろうか。

韓国憲法では、第五条で｢侵略的戦争を否認｣しては居るが、｢国軍は、国の安全保障と
国土防衛の神聖な義務を遂行する｣と明記して、軍備・戦力の保持と交戦権の行使を｢使
命｣としている。
ヴェトナム迄、侵攻して多くの混血児を作って
来た韓国が｢侵略的戦争を否認｣しているかは
甚だ疑問であるが、ヴェトナムで｢避妊｣を怠っ
た｢反日無罪｣の韓国が、対日侵略戦争を｢否認｣
しない事だけは確実で有る。
又、同憲法三十九条では、｢すべて国民は（中
略）国防の義務を負う｣と規定されている。
即ち、年齢性別に関係無く、全国民に国防へ
従事する義務が負わされているので有る。

｢九条｣精神に明らかに違反、抵触する韓国の憲法に対して、偽日本の反日自虐売国勢力
は、何故｢改憲｣を要求しないのか。
｢韓国よ、軍隊を解散せよ。交戦権を放棄せよ。国民に国防の義務を押付けるな｣と。
｢日憲教｣｢九条教｣信者は当然声を大にして、韓国及び同国民に呼び掛け、要求すべき筈
だが、彼等がその様な発言をした事実を、寡聞にして愚生は聴いた事が無い。

中共の国防、軍事事項に関しては、通常の国家の常識では理解出来ない。
中共設立以来、特に政権奪取以来、建前と実態の乖離は｢水と油｣｢月とスッポン｣程の相
違が有る。
実際には中共の一党独裁で有るが、建前では｢中国共産党指導の下における多党協力及び
政治協商制度｣（同憲法、前文）が存在する事に成って居り、五十七条には｢全国人民代
表大会は、最高の国家権力機関である。｣と明記されているが、実際には｢中共｣の操り人
形に過ぎない。

その木偶人形たる｢全人代｣ー一応は日本
の国会に当るーの下部組織として｢中央
軍事委員会｣なるものが存り、｢全国の武
装力を指導する｣（九十三条）を唯一の
任務としている。
｢九条教｣信者は感動するに違いない。
中共憲法には、軍隊が有るとも軍備が
有るとも交戦権を持つとも明記して居
ないので有る。
｢流石、中共様｣と反日日本人は三跪九

拝して有り難がるかも知れない。

だが、五十五条では、｢祖国を防衛し、侵略に抵抗することは、中華人民共和国の全ての
公民の神聖な責務である｣｢兵役に服し、民兵組織に参加することは、中華人民共和国公民
の光栄ある義務である｣と国民に｢国防｣と｢兵役｣の義務を課して居る。

但し、中共では憲法には軍事規定が殆ど無い。中共の｢指導｣ー中共での｢指導｣とは｢支配｣
の意味であるー下に存る｢人民解放軍｣なる軍事組織は、中共から派遣された｢政治委員｣が
権力を有する｢党の軍隊｣で有って、｢国家、国民の軍隊｣では無い。
故に、全人代の中央軍事委の役割は、｢国軍への指揮、命令｣では無く、｢全国の武装力を
指導｣するのみなので有る。

それでも中共に強大な軍隊が存在し、国民に共産軍への隷属と奉仕が義務付けられて居る
のは間違い無い。
偽日本の｢九条教｣信者の諸君は、支那の民衆を中共軍への軍事奴隷から解放すべく、発言
すべきと考えられるが、如何。

国民に国防の義務を課して居ない国は少数で有る。況してや交戦権を否認、放棄している
国等は、対外隷属非独立国家たる｢偽日本｣だけで有り、極めて異常且つ特異な奇形国家な
ので存る。
二次大戦の敗戦国で在ったドイツでも、憲法に当たる｢基本法｣で十八才以上の男子に兵役
若しくはそれに類する義務を課している。

 

（殺される迄は撃てない自衛官）

ー｢日憲｣は一部日本国民に死を強制ー

　偽日本にも一応は武装組織としての｢自衛隊｣が実在し
ている。だが、中共の｢人民解放軍｣と同様に国軍では無
い。
異なる点は、中共軍が無制限に軍事行動を承認されてい
るのに対して、自衛隊は｢自衛隊法｣で認められている制
限の範囲内でしか活動が許可され無い事実である。

自衛隊は軍隊では無く、自衛官は軍人では無いので、人
を殺せば｢殺人罪｣で訴追される。
故に、｢刑法｣三十六条に規定された｢正当防衛｣の場合以
外は、敵を殺す事が許されない。
敵が発砲する迄は、敵の｢殺意｣が証明されないので存る
から、大人しく敵の第一撃を待つしか無い。運良く敵の
銃砲弾が当たらない様に祈るしか無い。運悪く当たれば、
正当防衛行動も執れ無い。
｢平和憲法｣を自称し、｢基本的人権の尊重｣を呪文の様に唱える｢日憲｣は、自衛官に対しては
無慈悲、冷酷に｢お前は死ね｣と突き放すのである。或る意味で当然でも有るが。

｢日本と日本国民｣を守ろうとする者は、反日連合国の敵で有り、｢反日無罪｣｢愛国有罪｣を
基本原理とする｢GHQ反日体制｣の頂点に立つ｢日憲｣の理念から見れば、｢自衛｣｢国を守る｣
等の語彙、思想そのものが、連合国に対する不遜、危険な反抗、反逆で有り、許せない
犯罪行為なので有る。

昭和四十五年に自衛隊に対して｢蹶起｣を呼び掛けた
｢三島、森田｣両烈士は、正に、この反日体制の不義、
矛盾を指摘、弾劾したので存った。

 

（犯罪者・間諜天国=偽日本）

ー｢日憲｣三章は｢犯罪者｣保護条規ー

自衛官には、不当な死を要求し、警察官には無数の法律、規則で行動を規制し、我国の防
衛、治安の破壊を謀る｢GHQ反日体制｣と、その制度的権力を握る｢日憲｣は、｢外患誘致｣を
国是として居るが故に、近現代社会異例の｢間諜（スパイ）天国｣を、この国土に現出した。

｢ゾルゲ事件｣でも十二分に理解出来る様に、間諜とは、時には数十万人、数百万人もの国
民の生命を殺戮する行為を立案、計画、推進、実行する破壊的な機能で有り、全世界で極
刑を以て処断する対象である。

処が、反日｢偽日本｣の国家目的は、日本及び日本的なるものの否定、破壊、絶滅で有るの
で、日本に害を為す個人、組織、機関、国家等々を取り締まる法律も組織、機関も設置し
てはいなかった。
日本人を攫いに来た、或いは諜報活動に潜入した北朝鮮の工作員は、日本への侵入は、散
歩の様な気楽さで実行したと言って居る。

斯かる｢愛国愛民｣を否定した現実は、｢日憲｣第三章の｢国民の権利及び義務｣に典型例を見る
事が出来る。
凡そ、｢権利｣と｢義務｣は、裏表の関係で有り、権利が十条表記されるならば、義務も同数の
条項で闡明されなければならない。
だが、純粋に｢義務｣だけが課せられているのは、｢納税｣のみで有り、一応は義務とされる
｢子女の教育｣も同時に権利と明記されていて、権利の要素の方が強い。
同じく義務とされる｢勤労｣も同時に権利とされ、義務を果たさなくても、｢日憲｣二十五条で
｢最低限度の文化的生活｣が保障される。
過剰な｢生活保護｣の為に、事実上、｢勤労｣は義務では無いのである。

逆に、個人、就中｢犯罪者｣の｢権利｣は徹底的に保護、保障され、秩序維持の責任を有する権
力行使側は徹底的に手足を縛られ、社会正義の行使、秩序の維持は｢日憲｣三章で極端に妨害
されている。
その典型例が、昭和四十年代の所謂｢学生争乱｣で存った。
当初、学生達が道路の敷石を剥がして砕き、或いは線路の
敷石を掘り出して投石しても、火炎瓶を投げても、角材を
振るって警察機動隊に襲い掛かっても、警察側は何も出来
ずに只、忍耐を続けていた。

暴力学生達は、｢日憲｣の｢(反日）表現の自由｣｢集会の自由｣
｢言論の自由｣｢結社の自由｣等々の保護の下で、したい放題
の乱暴狼藉を働いて居た。
彼等は蘇連は中共の為に｢反米｣を主張して居たが、同時に｢反日｣も喚いていた。
故に、｢反日無罪｣の｢GHQ反日体制｣下では、放任され、無問責なので存った。

第三章の犯罪者過剰保護規定と並んで、民法改悪を要求したGHQの日本社会破壊、家族制度
否定の害毒の悪質さは、現在の偽日本社会の現状を素直に直視すれば、余りにも明らかでは
無いか。
｢日憲｣で日本人は幸せに成ったのか。
｢日憲｣が潰した家族制度が有れば、お年寄りの｢孤独死｣や｢親殺し｣｢子殺し｣等は考えられ無
い。｢長幼の序｣等の道徳が幼児期から教育されて居れば、対老人詐欺等は発想さえされな
い。

日本的伝統、価値観を制度的に否定、破壊した｢日憲｣支配下の｢GHQ反日体制｣に拠って、日
本国民は自らを抱擁、受容する心暖かい家族、一族を崩壊させられ、一人一人の孤独、平等
な｢個人｣に分断され、互助、共助の精神を喪失させられつつ存る。
個人を養育、介助、介護するのは公的機関の責任であるとして、家族共同体としての｢日本｣
の伝統や文化が否定されているので有る。

人間的喜びや理想、目的意識を喪失した無機質的な一｢個人｣の生活目的は、金銭、物品の
際限無き獲得願望と、一｢動物｣としての刹那的本能充足欲求しか無い。
高次の知的、文化的、人間的、日本人的快感や満足を楽しむ日本人は、今や少数派に減少
してしまって居る。
｢日本及び日本人｣を、単なるロボット人間に変質させ、動物、家畜の域に迄、堕落させ、
不幸にしたのが｢日憲｣で存る。
残念ながら、｢GHQ体制｣の奴隷、家畜たる偽日本人に、現在の処、表面的には、その自覚
が無いのも事実では有る。
だが、日本人は必ず覚醒する。
三千年の｢國史｣｢國體｣が滅亡する筈が無い。又、そうさせてはならない。
神州は不滅なので存る。

 

 

平成二十五年師走十五日発行

吾等平成維新の神風を巻き起こさん

　　　　　　　　　　　　　　　　　撣亳　田中正明　先生

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。
ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。
三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。
四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。
五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を 邁進せん。

 

 

 

大東亜戦争の復権を

ー鬼畜米英（欧米植民地主義）の壊滅、即、我日本及び全人類の文化的勝利ー

中山　嶺雄

（｢ワスプ｣から｢ブムプ｣へ）

ー米国に拠る世界支配の明白な終焉ー

大東亜戦争で我国の軍事的敗色が濃厚と成ったと謂われた頃、我特別攻撃隊航空機が米国

空母｢ワスプ｣を大破した。
西欧米物質文明、就中、米国大量生産方式に
拠って生産された米国の大艦を、名も無きた
った一人の大日本帝国将兵が大破したのであ
る。
欧米物質文明の｢量｣と｢外観｣を、我日本の｢質
｣と｢精神｣が打倒、粉砕したのであった。

この表面的現象以上の精神文化的社会効果は、
大戦中、並びに終結後の世界へ決定的な影響
を与えた。
即ち、所謂｢ワスプ｣、米国に於ける｢白人｣｢英国系｣｢新教徒｣が、｢欧州大戦｣後に英国に替わ
って獲得した世界の支配権を、非欧米、非ワスプ勢力の脅威に晒されたと言う歴史的事実
が明らかに確認されたので有る。
それは、世界史的転換点で有った。
その当時の現実的世相からは、米国に依る｢核兵器｣(軍事力）と膨大な資本主義的｢経済力｣
｢連合国(偽日名｢国連｣）｣を悪用した国際政治力に依って、米国が国際社会の主導権を強奪
し続けた様に見えた。

無論、｢ヤルタ体制｣ー米蘇世界二分割支配ーの下で、｢火事場泥棒｣の蘇連邦が、独逸、日
本が権益を有していた東欧、満州、支那等を支配して米国と対立し、所謂｢冷戦｣構造を構
築したが、米国の圧倒的な軍事的優位性に変化は無かった。
その典型的事件が、昭和三十七年の所謂｢キューバ危機｣で遇った。
大量の囚人労働力でモスクワの地下鉄を完成させ、その同胞虐殺で独裁者スターリンに取
り立てられ、彼の死後、秘密警察のベリアを射殺して独裁権を獲得したフルシチョフさえ
も、蘇連軍部の助言を容れてキューバから核兵器を撤去せざるを得なかった。
その屈辱をバネにして、蘇連が対米核戦力を対等に近い量へ増強したのは、ブレジネフ独
裁の末期に成ってからの事で有り、皮肉にも、その軍拡とアフガニスタン侵略の失敗に因
って蘇連邦は崩壊を余儀なくされたので有る。

一方、米国は、大戦後の軍事的、経済的圧倒的優位を国際社会で誇示してはいたが、蘇連
邦とは異なり、領域面では減少こそすれ、増加はしなかった。
即ち、我國に独立を与えられたフィリピンを失い、我國の南洋群島を支配下に収めたもの
の、面積的には得る処が無かった。更には、四年後には｢中共｣政権の成立で支那の市場を
喪失し、ローズベルトが｢ニュー・ディール政策｣で目論んだ満州、支那への侵出計画は、
蘇連に横取りされた。

加えて、フランスに替わって侵略を進めたインドシナ半島では、十五年にも及ぶ所謂｢ヴ
ェトナム戦争｣の結果、大量に徴兵された黒人の地位が向上して、白人の麻薬中毒が急増
し、｢ワスプ｣の｢W｣が支配権を低下させて行った。
加えて、流入する白人移民に占める英国系の比重低下に因って、｢AS｣の主導権が揺らい
で居る。

ワスプに執って決定的な敗北は、黒人オバマ大統領
の誕生で存った。
米国の最高権力者が白から黒に変わったのである。
ファースト・レディを始め、ファミリー全員が｢黒｣、
おまけにご丁寧にもファースト・ドッグ迄、黒毛の
犬を購入した。
ワスプが誇りにして居た｢ホワイト・ハウス｣は｢ブラ
ック・ハウス｣に変り、政治の主導権は、人口増加率
の大きい｢ヒスパニック｣の投票傾向に握られ、黒人と
非白人の投票で大統領選挙の行方が決定される様に、
社会が変貌したので有る。｢ブラック｣と｢ミックス｣を
除いては社会が成立しない｢ブムプ｣とも言うべき米国
が出現したのである。

その結果として、本年、黒人大統領と議会の対立から
政府機関の一部閉鎖と言う前代未聞の珍事さえ発生した。そして、｢国民皆保険制度
（オバマ・ケア）｣ の行方も定かでは無い。
｢シェール（油母頁岩）・ガス｣で経済が好況に転じつつも、政治的には、混乱と分裂に
向かっているので有る。

大東亜戦争に於ける我国の文化的勝利が、米国の白人支配体制を打倒したので有る。
但し、｢プロテスタンティズム｣は、黒人大統領の下でも健在で有る。

 

（西欧米の自信喪失）

ー西欧物質文明の没落と変質ー

英米に於ける｢プロテスタンティズム｣ー新教勤労利潤肯定主義ーと其処から派生する｢資
本主義｣、その利潤追求を可能にした｢産業革命｣の成功に拠って、まずは英国、そして仏
国、独、米等々の｢中・西欧・米諸国｣は、非欧米諸国への侵略を競い合い、非欧米諸国を
支配下に置いて、抑圧と搾取を極めた。
目的は若干異なるものの、ロシアも又、シベリアからアラスカ迄、侵略を続け、世界の大
部分は、欧米帝国主義の桎梏下に呻吟し、大正初年の段階で独立を全うしていた非欧米国
家は、我日本を除いて、オスマン・トルコ、ペルシア、アフガン、シャム、中華民国等の
少数で有り、然も、多くの場合、半独立の状態で有った。
｢欧州大戦｣直前の世界は、正に｢白人に非ざれば人に非ず｣の国際社会で在った。

だが、幕末・維新期に欧米の侵略を｢尊皇攘夷｣の精神で撃退した我國は、｢日露戦役｣で非
欧米国家として初めて白人欧州国家を打ち破り、｢白人絶対・優越｣の神話を打ち砕いた。
更に、欧米帝国主義の矛盾、対立から生起した｢欧州大戦｣ー俗に謂う｢第一次世界大戦｣ー
後の、我國に依る｢人種平等案｣の提出に依って、欧米の｢白人優位｣の確信は大きく揺らぐ
事に成る。
表面的には、嘲笑、無視、黙殺はしたものの、人間扱いして居なかった｢有色人種｣と白人
が｢平等｣であるとの思想、発想が、国際社会の表面で論議される事自体が、西欧米諸国の
常識の範囲外で有り、想定外の珍事で有ると同時に衝撃でも有った。

当時、米国大統領ウィルソンが主唱した｢民族自決｣は、飽く迄も欧州内部ー即、白人=人
間ーを対象とした提案有り、ドイツ、オーストリア、トルコ、ロシア四大帝国崩壊後の欧
州諸民族を対象にしたもので有って、非欧米諸民族の自決、独立は、想定外の発想で有っ
た。
同様に、同時期に蘇連外務委員カラハン名で発表された｢カラハン宣言｣も、蘇連赤色帝国
主義の対内、対外侵略の為の宣伝謀略工作以外の何物でも無く、現に同宣言に依って独立
を許された蘇連邦内の国家は一つも無かったので有る。

欧米馴合いの｢白人至上主義｣の世界で、唯一、非欧米の強国日本は、袋叩きの対象で有り
当時、米国では｢排日移民法｣の暴圧が荒れ狂って居た。
英国でも、ロシアへの｢番犬｣としての日本の利用価値が低下して、｢日英同盟｣の必要性が
薄く成って行く。
ロシア帝国と言う共通の敵の滅亡で、米英に執って、我國は、競争相手、仮想敵国と見做
されるに至ったのである。

一方、｢大戦景気｣｢復興特需｣で空前の好景気と成った米国は、大陸からの大量の移民を受
け、空前の好況を呈し、名実共に世界一の大国と成った。
だが。数千万人もの死傷者を出し、天文学的な戦費を喪失した欧州は、大戦終結を契機に
斜陽化の途を辿る事に成る。
戦勝国と敗戦国、分裂国の相違は有っても、全体的に欧州の国際的地位と比重は低下し、
米国、日本、蘇連の影響力が増大するので存った。

シュペングラーの予測した｢西欧の没落｣は、文化、思想の分野でも顕在化し、従来の価値
観や様式に安住しようと考える｢保守｣勢力と、それに不満を抱き、或いは反対する｢革新｣
｢革命｣勢力とが、国家間のみならず、各国国内に於ても、深刻、過激な対立を続け、次な
る世界大戦への原因を高めて行った。
即ち、英仏両国中心の守旧派、既得権益死守、守りの姿勢の国々に対して、ボルシェヴィ
ズム、ナツィズム、ファシズム、アナーキズム等々の後発勢力、不満勢力は、攻勢を掛け
る側の常として、行動的に、戦闘的に活動を強めた。
その結果として、欧州共通で在った｢クリスト教的常識・価値観｣が、弱体化、変質し、多
様な価値観は欧州を精神文化的に分裂、弱体化させ、世界大戦を惹き起こした。

第二次大戦に因って、全欧州は第一次大戦以上の大惨禍を受け、蘇連を除く総ての国が敗
戦国と成ったと言っても過言では無かった。
東欧は蘇連の支配下に置かれ、それ以外の欧州は米国の支配下に組み込まれ、我国の大東
亜戦争に拠って最終的に総ての植民地を喪失させられ、欧州は昔日の面影を無くした。
自らの存在と価値観に自信を失った西欧は、米国的価値観や思想の影響下に置かれ、或る
意味で｢偽日本｣と同様に米国的｢民主主義｣を受容して行った。

政治的、外交的には叩かれても簡単には
倒れない西欧は、蓄積した経済力をも利
用して、米蘇両国に挟まれて、又、英国
とも距離を置いて、昭和三十三年に｢欧
州経済共同体（EEC)｣を結成し、同四十
二年には｢欧州共同体（EC)｣を、平成五
年には｢拡大EC｣十二ヶ国を基盤に｢欧州
連合（EU)｣を立上げた。
後に、東欧加盟国の増加で｢一つの欧州｣
なる夢想の非現実的な理念が顕現化され
る迄の数年間は、現在の国際社会で最も生活し易い地域の一つと見做されていた。

だが、絶対的な価値観を喪失した西欧社会では、米国民主主義や蘇連社会主義の影響で、
自らの価値観に基づく確固たる判断が出来なく成っている。
その典型が｢死刑制度の廃止｣で有る。
人間社会を構成する人々が、総て聖人君子ならば、法律も警官も弁護士、裁判官も必要は
無い。だが、人類の中には、その性状、行動故に、極刑を与えられるべき者、社会から排
除されるべき者は、必ず実在するので有る。
社会に確固たる｢正義｣が存在するならば、その正義は｢凶悪犯罪者｣への｢処刑｣と成って具
現化されなければ、社会秩序と正義に基づく基本的価値観は維持出来ない。

然し、民主主義の原点とされる｢フランス革命｣で三十万人とも言われる一般国民をギロチ
ンで虐殺し、｢ロシア革命｣｢中共革命｣では、それぞれ｢人民民主主義｣の名の下に数百万人
もの人民を虐殺した｢民主主義｣が、西欧では、｢人権思想｣なるものの｢自由｣｢平等｣思想の
教条的解釈から、｢加害者の人権｣を被害者や一般国民のそれと同一視した結果、｢死刑廃
止｣の愚劣な価値観を設定させたので有る。
それは、確定的価値観を喪失した西欧米民主主義諸国の通弊では有るが、｢プロテスタン
ティズム｣を堅持して居る彼等は、その新たなる反人類的価値観を非欧米諸国に強要して
いる。

だが、近年、ノルウェーで発生した白人至上
主義者に 依る九十名を超す青少年への殺害
に関してはー｢移民反対｣との主張では吾等と
一致する部分は有るもののー思想的相違は有
っても未成年者同胞への大量殺人は許される
ものではない。
当然、死刑に処すべきでは有るが、｢人権｣故
に死刑を廃止した同国では、処刑出来無い。
だが、被害者家族の報復感情は強く、結局は
精神異常者扱いして、病理施設への終身収容
でお茶を濁したのみで有った。
これを要するに、ノルウェー始め、西欧諸国
には、凶悪犯人を処刑するだけの価値観、自
信、正義感は存在しないので有る。

同様に増加する一方の違法密入国者にも、断固たる対応は執れず、欧州の多文化化、多
民族化、多人種化を増進させ、社会秩序の混乱を増幅させて居る。
主体性、独立性を喪失した国、地域が如何なる問題を抱え、困惑するかの典型例を、現
在の欧州は教示している。

 

（｢西欧米文明｣の奇形的、鬼子的拡散）

ー民主利己的我欲本能追求の是認膨張ー

西欧米諸国が、｢民主主義｣｢人権尊重｣の理念の下に、人類を、｢善悪｣｢正邪｣｢肯否｣｢優劣｣
｢尊卑｣の別無く、｢平等｣原則を妄想し、同一視する過誤を犯して居る現在、世界の大部分
の地域は、西欧米とは異質の価値観で国家運営を行なっている。
それは、当然の権利、摂理で有って、他国が、況してや自国内に於てさえ正義を実践出来
ない西欧米諸国が口出し、介入すべき問題では無い。北朝鮮で軍部がクーデターを起こし
て｢張成沢｣を銃殺しようと、サウディ・アラビアの田舎町で犯罪者が斬首され様と、それ
はその国の国内問題である。
自国の独立と尊厳が侵され無い限り、自国民の財産や生命が危険に曝され無い限り、他国
が自国の価値観で対外的に非難、干渉、介入すべきでは無い。

だが、人類の社会性を否定して、社会的動物で有る人類を滅亡させる｢民主主義｣を背景に
それを支持母胎として成長した｢資本主義｣は、人間の物質的、本能的欲望充足に、際限無
き｢自由｣を承認した為に、｢非民主主義｣の国家にも波及、増殖してしまった。
英国に於ける初期資本主義の問題点が、現に全世界で発生して居る。本年、バングラ・デ
シュで発生した千人を超える死者を出した縫製工場の倒壊事故は、その典型例で有る。

物と金と本能と量や外観を求める西欧米的｢民主主義｣的｢資本主義｣的価値観は、長年に渡
って人類が築き上げて来た質や文化、精神、内面等々の高次、形而上的文化を否定し、ひ
たすら本能追求を目的に人類を堕落させる有害思想で有り、生産様式、否、破壊因子で有
る。
然し、人間は易きに流れる。
本能が無制限に充足され、日々したい放題の暮らしが出来るならば、それを是とし、それ
を目標として、他者、自然環境への加害、破壊、汚染にも自責の念を感じ無い者が殖える。
個人としては｢利己主義｣、国家単位では、悪い意味での｢自国中心主義｣、それが、全世界
で蔓延している。

一々列挙すれば、切りは無いが、｢中共｣の現状を俯瞰すれば、それは一目瞭然であろう。

近年特に悪化して居る｢大気汚染｣は、年々
汚濁の一途を辿り、今や｢首都移転｣の構想
さえ真面目に論議されている。共産党幹部
や政府高官は、呼吸器系統の疾患で人民と
共に心中する気は更々無いので、国民は置
去りにして空気の綺麗な土地へ新首都を建
設しようと言うので有る。
自称｢社会主義｣の中共で｢資本主義｣的な｢利
潤追求｣の為に｢環境破壊｣を急増させ、人間
の生存が脅かされている現状は、インド、
ブラジル等でも同様で有る。

特に、中共では、共産党幹部、政府・軍高
官、資本家階級等の多くが、暴動多発、群
雄割拠、政権転覆に備えて、資産や家族を欧米や日本に疎開、隠匿させて居る。
彼等に取って、中共本土は、生産が可能な限り国民を生産奴隷、生産機械と見做して資本
主義的搾取、収奪を行なう対象としてしか認識しては居ない。
使えなく成ったならば放棄するだけで有り、利益の上がらない土地、人民には、何の未練
も無い。過去の｢華僑｣の一部成功者は、｢故郷に錦を飾った｣が、非支那的、反支那的な対
支侵略者たる｢ボルシェヴィキ（共産党）｣に取って、帰るべき祖国は｢労働者の祖国=蘇連
邦｣で在って、蘇連無き今、侵略地支那が汚染されて居住に適さないならば、何時捨てても
何の悔いも残らないので有る。
大気汚染のみならず、水質汚濁、土壌汚染、環境破壊、農地減少、異常気象等々の要因、
主因は、鄧小平以来の｢改革開放政策｣即、｢欧米化｣｢資本主義化｣に在るので有る。

前に述べた様に、他国の国情、伝統、宗教等に対して、他国が干渉、介入すべきでは無い。
だが、他国の作為に依って、自国、自国民の尊厳や生存権が脅かされた時には、当然、そ
の加害行為を停止、除去させ、受けた被害の賠償を要求する事が出来る。
今や、中共、韓国からは、P・M二・五なる有害物質のみならず、有害物を含む黄砂、無
数の大量の漂流物、越前海月に至る迄、被害が急増している。
日本海、黄海、東支那海での中共、韓国漁船に依る違法操業、乱獲に起因する漁業資源の
激減に関しても、資源保護、自然保護の観点から、中共、韓国等を規制すべきで有る。

西欧米で、｢江戸時代=日本｣に於ける｢完全循環型社会｣への認識、評価が高まる中で、所謂
｢ブリクス｣諸国での、所謂｢環境問題｣への関心は、余りにも低い。
今後、暫くは、自然破壊、生活環境劣悪化の現象は、持続、継続すると見做さざるを得な
い。
衆愚的、愚劣なる｢資本主義｣｢民主主義｣｢社会主義｣即、欧米文明、欧米文化の否定、根絶無
くして、人類の延命、永続は有り得ない。

 

（｢偽日本｣更には｢ジャパン国｣の醜情）

ー日本及び日本的なるものは何処へー

中共、韓国等が我國の大地自然を汚染、汚濁、汚辱している現実を指摘したが、ならば、
この｢偽日本｣は、無罪であろうか。
その解答は、近年発生した二つの地震の被害結果を対照すれば明らかである。
即ち、平成七年の｢阪神・淡路大震災｣、同十二年の｢鳥取県西部地震｣で有る。

鳥取の地震が発生した時、大阪では
電柱さえ揺れて、規模は｢阪神｣と同
程度と発表されたが、死者は出なか
った。
｢阪神｣で五千名を超す死者が出たの
に、鳥取では一人も出なかった。
つまり、農村では地震に依る被害は
少なく、大都市では、想定以上の被
害が出るとの証明で有る。

最近、｢首都直下型｣の大地震が発生
した場合、首都圏で二万数千人もの
国民が死亡するとの検討結果が出された。
だが、愚生は、その数値を認めない。実際の被害は、更に巨大なものに挙がろう。
被害の直接的な原因は、｢都市化｣に在る。
つまり、自然災害は、｢反自然｣｢自然破壊｣が進んだ地域で急激に過大な被害を齎すもので
有る。
故に、自然災害を防止、減少させるには、欧米物質文明に起因する｢自然破壊｣の撲滅と同
時に、人口の集中、都市化、高層化等の反自然的な作為、人為を否定しなければならない。

だが、現実は、その逆を進行させている。
都市への人口の集中は、留まる所を知らず、都市の高層化は、その高さを競い合うばかり
で有る。
｢阪神・淡路大震災｣の時に｢六甲アイランド｣に在った十一階建ての所謂マンションに居住
して居た住人が、昇降機の停止で、飲料水を求めて何回も階段を歩いて昇降した事実を、
昨今の愚劣な大衆は全く忘却している。
今や、東京、横浜、大阪等々の沿岸部には、数十階建の高層住宅が林立して居る。
無論、耐震構造で安全率を過大に設計して居るから、大地震の直撃で倒壊する可能性は低
い。
然し、立地している地域は、多くが埋立地で在る。過年の地震で千葉県沿海地域が｢液状
化｣で生活不能に成った様に、一旦、強烈な地震が発生すれば、建物は倒壊しなくても、
電気、ガス、水道と言った光熱関係は遮断される。入浴は勿論不可能で有り、手洗いに
行くにも数十階の階段を歩いて上下しなければならない。高齢者には無理で有る。

この様な、反自然的、反人類的な営為を、過去への無反省から、資本主義的利潤追求と本
能充足欲求に起因して、提供、受容して居る｢偽日本｣社会は、中共、韓国等の反自然環境
破壊を笑う資格は無い。
｢減反政策｣に依る農地の減少、林業軽視に拠る山林の荒廃、崩壊、拙劣な漁業政策に起因
する漁獲高の低下、輸入飼料に依存する牧畜業、等々の矛盾、取分け｢後継者不足｣は深刻
である。

その原因は、豊穣の大地自然と共に生きて来た｢日本人｣が、｢GHQ反日体制｣の下で脱自然
反自然の｢偽日本人｣に変質してしまった事実に有る。
即ち、｢豊葦原瑞穂國｣から、自然と遊離した｢工業国｣へと民族性を喪失させ続け、更に、
現在では、直接的に肉体労働を忌避する｢商業・金融立国｣へ変容してしまって居る。

其処では、外国語が飛び交い、外国文字が氾濫し、外国の音楽や猿真似が娯楽の中心に成
り、外国の風俗習慣が横行して居る。
人種形態的には、｢日本人｣に視えるが、精神文化的には、｢ジャパン人｣に過ぎない。
昭和二十年の対日占領以来、｢國史｣を禁止して｢反日偽史｣を擦り込み、｢國語｣を変容させ
て｢母国語｣への愛着を奪い、外国語、特に｢米英語｣への憧憬を植え付け、日本民族の精神
文化的絶滅を図った反日連合国の意図、謀略は見事に成功したかに見える。
不毛の大都市を歩けば、眼前には皇土での生活の悦楽を忘却した、無数の米国猿真似道化
が蠢いて居る。

だが、彼等の深層には、間違い無く日本民族精神は、残存して居る。
今こそ｢尊皇攘夷｣の必要性を痛感する。

 

（｢皇國｣｢大東亜戦争｣は健在なり）

ー滅亡へひた走る人類救済唯一の道は　日本國體本質の開顕に有りー

本稿執筆中二十六日に、安倍首相が靖国神社を参拝した。｢ウソつき安倍｣が、遅ればせなが
らも公約を果たした。
就任直後で在ったならば、選挙大勝の余波で国内の抵抗は弱かったであろうが、｢特定秘密
保護法案｣で｢朝日｣以下の｢反日メディア｣が、｢反日洗脳｣に罹患した国民大衆を一方的且つ
執拗な扇情的宣伝で煽り、安倍内閣への支持率急落へ追い込んでいた直後だけに、国内から
の反対、反発、不安等が増幅され、反日連合国の手先を努めるマス・メディアは、更に安倍
政権を追い詰め様と元気づいて居る。

そもそも、中共や韓国が他国の国内問題に干渉して脅迫する事自体が問題なので有って、普
通の独立国ならは大使の追放、国交断絶を行なうのが通例で有る。にも拘らず、未だに反日
連合国に隷従し、連合国にさえ参加しては居なかった韓国や中共に迄ペコペコ謝罪を繰り返
して来た偽日本は、国内政治の自治権さえも喪失して来たので有る。

米国が靖国参拝に不満なのは、日本の独立と復活、再興を恐れているからで有る。

日本が復活すれば、今回の米国の反対に対し
て、独立日本の指導者は｢東京・広島・長崎
大虐殺の犯人、加害者が眠るアーリントン国
立墓地に米国大統領は参拝すべきでは無い｣
と言い返すであろう。
｢偽日本｣の｢反日洗脳｣の呪縛が解けて、日本
民族が覚醒する事を最も恐れているのは、米
国で有る。中共や韓国の反日は、国内外の政
治的必要性から喚いているに過ぎないが、我
國が復活すれば、米国従来の主張、価値観、
認識等々が根底から覆され、米国の崩壊を早める結果を齎す。
故に、米国は｢反日中韓｣の｢反日｣だけは永遠に利用し続け、親米の安倍首相は、対米隷従を
継続するであろう。

だが、歴史は絶えず動いて居る。
三千年不変の民族精神も根底には現在するが、社会の表層は変化する。
｢GHQ反日体制｣で独立性を抹消させられた｢偽日本｣及び｢ジャパン人｣では遇っても、中共、
韓国等の｢ならず者｣から度々受ける｢あまりのごむたい｣には、不満、反感、義憤を抱かざ
るを得なく成って来ている。

 

 

 

 

 

 

従来、反日洗脳を受けて｢ご無理ご尤も｣と頭を下げまくっては居たが、所謂インター
ネットの普及で、反日メディアに依る｢お前達にも落ち度があるから｣とか ｢ならず者
が怒ったら怖いから｣等の説諭や脅迫は、効果を失いつつ有る。

この｢ジャパン国｣は、確実に普通の国への進路を辿り始めているのである。
完全な独立国、即ち｢皇國｣再興への道程には、かなりの時間は要するものの、周辺反日諸国
の外圧は、独立、再興への大きな後押しと成って居る。
と同時に、中共を始めとする人類生活環境の急速な悪化は、西欧米物質文明の限界と危険性
を、否応無く、全世界の人民に知らしめる結果を齎す。

現文明の矛盾を知った人々に提示すべきは、今後実証困難な新規の思想、様式では無く、既に
七十余年前に｢西欧米物質文明｣に対して真向から戦った｢皇國日本｣の精神文化と生活様式で有
る。
人類が自ら造り出した自滅への悪魔的価値観を根絶するには、｢大東亜戦争｣の肯定的評価、即
ち｢復権｣しか無いので有る。

　　　人　  大　  大
　　　類 の 東 未 東
　　　は 意 亜 だ 亜
　　　必 義 聖 終 戦
　　　要 今 戦 わ 争
　　　と こ 　 ら
　　　す そ　  ず

 

 

平成二十五年神無月十五日発行

吾等平成維新の神風を巻き起こさん

　　　　　　　　　　　　　　　　　撣亳　田中正明　先生

 

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。
ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。
三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。
四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。
五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を 邁進せん

 

 

 

【教育と狂育】

ー国民教育が「狂」えば　社会は確実に狂うー

　　中山　嶺雄

（神無月の或る日・京都市内にて）

ー「お願い教育」の情けなさー

欧米物質文明の全世界拡散に起因する異常気象が連日の様に現出する昨今、京都
市右京区のとある小学校横を通過した折り、体育館の中から、多分、運動会の組
立て体操を指導する教員の拡声器を通した声が道路迄、聞こえて来た。
体育館の館内で、一学級を指導するのに拡声器を使用しなければならない教員の
声量にも呆れたが、その言葉の内容に驚いた。
何かの動作をさせる度に、児童に対して、「○○○して下さい」と懇願するので
有る。

経験豊かな中年男性教員が、何故、年端も行かぬ小学校の児童に「お願い」しな
ければならないのか。ご機嫌取りをしなければならないのか。「お願い狂育」「
太鼓持ち狂育」「乞食狂育」ではないか。
現在の「教員」には、「教育者」としての自負や自信、児童・生徒に対する優越
感は無いのか。児童に「お願い」する様な教育能力に自信の無い教員には「教師
」たる資格は無い。

何故、児童・生徒に対して、「命令」「指示」「指導」が出来ないのか。
それは、「ＧＨＱ反日体制」に依って創作、強要、拡散、定着させられた「日本
民族の精神文化的絶滅」政策の執拗な汚染に起因している。

（「指導」「強制」の出来ない教育体制）

ー現場教員は制度的金縛り状態ー

反日思想に基づく我国伝統、価値観の破壊を目論む「反日勢力」は、「反戦平和
」「民主教育」「こどもの人権」「こどもの権利条約」等々の名目で、「こども
」を人質に取り、武器として「反日狂育」を進めて来た。

その結果、朝日新聞が社説で強調した「させる教育からする教育へ」とか、「体
罰否定」「ゆとり教育」「こどもの自主性尊重」「こどもの意見を聞こう」等々
の愚劣極まり無い「狂育」が、「日教組」「日共」「反日マス･メディア」「反
日文科省」「反日教委」等々に依る確信的「反日狂育」「反日洗脳」の形を採っ
て、全国の純真無垢な児童・生徒に強要されて来たのである。

「自虐的」「自弱的」「自己否定的」
な「ＧＨＱ反日体制」に拠る「反日狂
育」は、さしもの反日狂信的な「日教
組」教員さえも、彼等を「こどもたち
」の「茶坊主」「太鼓持ち」「ご機嫌
取り」「下女、下男」の地位に転落さ
せる自家撞着を生起させたのである。

斯かる異常な教育環境の下で、教員は
絶えず学校内外からの攻撃、糾弾に怯
えていなければならない。
故に、まず一番身近な児童・生徒のご機嫌を取り結ばなければならない。そこで
「こども様」のご機嫌を損じない様に、日々日常の言葉使いにも「こども様」へ
の敬意と礼従を忘れてはならず、児童・生徒に何か「して戴く」場合には、彼等
の反発、反感を恐れて、初めから「○○○して下さい」との懇願表現を用いるの
である。
教育者、指導者、命令者としての「強制力」を保有する「教師」としての「威厳
」も「権威」も「自負心」も無い。
有るのは、その日その日を何とか大過無く過ごすと言う「官僚主義的処世術」し
か無い。

だが、懇願、懇請しても児童・生徒が反抗、或いは無視したら、如何なる対応を
採るのか。大声を出したり、腕を掴んだりすれば、忽ち「体罰」と認定され、懲
戒処分の対象と成る。
実際に、手や足を出さなくても、生徒や保護者が「被害意識」を訴え、或いは「
被害届」を出せば、責任逃れの管理職や教育委員会は懲戒処分を断行する。

日常生活を金縛りされ、教師としての指導、命令、教育を禁じられた現在の教員
達は、ひたすら教科書を児童・生徒に伝えるだけの翻訳機械に過ぎなく成ってい
る。

（教育の本質と基本を破壊した連合国）

ー「GHQ=文部省」と「蘇中鮮=日教組（全教も含む）」は同じ穴のムジナー

そもそも教育とは、無知、未発達、未習熟、不完全な人間に、社会的動物たる人
間として社会生活上の必要な知識、技能、体力、倫理観等を習得、習熟させる為
の社会的機能である。
その実践には、「教える側」と「教えられる側」の間に明確な立場の違いが有り、
教える側は、教えられる側に必要な知識等を習得「させる」責任を負い、且つ「
させる」権限を保有する。
この基本原則は、人類数百万年間の真理で有って、極く最近迄、その原則は自明
の理として誰一人疑う者は居なかった。

だが、西欧米的「民主主義」の病弊が、自己増殖して「平等」思想の害毒が蔓延
し、「親子」「青年未成年」「男女」「君臣」「師弟」「先輩後輩」等の差異を
一切否定する悪しき「平等主義」が、西欧米支配の国際社会で強要されるに至っ
ている。
それに先立って、GHQ占領下の「偽日本」では、「民主教育」の名の下に、その
低劣な反人間的「平等狂育」が青少年のみならず、成人にも強要、洗脳された。

元来、人間は千差万別の存在で在ってロボットでは無い。一人一人に性差が有り、
地位、能力、環境等々で異なった生活が存在し、「人間は皆平等」なる建前、宣
伝は、全面的に虚偽、詐欺の悪質な思想で有る。
人間は、各々の立場や能力、環境、出自等々に応じて、役割分担や生活が異なる。
異なる人間を「人間は皆同じ」とか「人間は皆平等」とか主張するのは、まず事
実認識を誤っているのである。

処が、「民主教徒」達は、事実認識の前に平等原則が有り、その原則を強要する
事で、事実を歪める。「教える側」と「教えられる側」は、互いに対等、平等と
決め付け、教師と児童・生徒との上下関係を否定するから、正常な学校での秩序
が維持できる筈が無い。

これ等の教育を破壊する「狂育」は、総て「連合国」の占領下に策定したもので
有り、その目的は「反日」「日本民族絶滅」で有った。故に、日本民族が独自の
言語、文字、歴史、伝統、文化等々を生かし続けようと考えるならば、六十八年
前に遡って、GHQが策定、強要した総ての制度、思想、文化等を根本から否定、
排除しなければならない。

（「反日体制」の宣伝洗脳機関たる学校）

ー反日気違いを粗製濫造、大量生産ー

学校教育が、教科書の翻訳だけで済めば、
まだ有害性は低いが、現実の「学校狂育」
の実態は、教科以外でより深刻な問題を抱
え、危険な狂育が強制されて来た。
それは、「道徳」「特別活動」「修学旅行
」等々の時間を悪用して行なう「反日洗脳
狂育」の実情である。
無論、教科の時間内でも露骨に、或いは無
意識に伝統破壊の「狂育」が行なわれてい
る。
英語や家庭科の授業でも、使用する教科書
の料理の場面では、料理をしているのは、
母親では無く父親で在る。挿絵に出て来る人物は、必ず男女同数で描かれる。
「性教育」の時間には、世間で普通「恋愛」と呼んでいる男女の愛情を「異性愛」
と教え、「同性愛」に同等の価値を与える。異常性愛を是認、推奨するので有る。

毎年、八月は「反日月間」である。
「平和教育」として「反日狂育」の総仕上げを行なう。
無論、常日頃から組織的、計画的に、各学校毎に策定される「年間計画」に従っ
て実行される「平和教育」「人権教育」「国際理解教育」等々の「反日狂育」が
児童・生徒に強要されているが、「八月」には、それを児童・生徒自身が自発的
に、自身の思想、信条、信念として確信する様に、巧妙、悪辣な多角的洗脳工作
が行なわれるので有る。

「夏休みの宿題」として「平和教育」等の名目で「自主研究」の課題が出される。
然も、ご親切に研究主題の例題や手法が提示される。
例題としては「南京大虐殺」「朝鮮人強制連行」「従軍慰安婦」「広島原爆投下」
「戦時下の生活」等々が挙げられ、当然、多くの児童・生徒はその中から研究主
題を「自主的」に選択する。

更にご丁寧な事には、研究手法も例示して有り、各放送局の｢終戦記念日特集｣な
る反日番組の一覧表が、視聴推薦番組として紹介されているのである。当然、日
教組、全教等の反日労組とメディア関係の反日労組が提携しているので有る。
児童・生徒は反日教員が支配する学校から紹介された推薦番組を｢自主的｣に視聴
して参考にする。
又、研究場所として各地域の図書館へ赴いての自主研究を奨励する。
｢自主的｣に図書館を訪れた児童・生徒の前に用意されているのは、｢平和（教育研
究）コーナー｣なる一角で有り、ご親切にも数百冊もの反日図書が用意されている
ので有る。
児童・生徒は、その中から｢自主的｣に、提示された例題に合致する図書を借り出し
研究して一つの作品に纏め上げる。
無論、親切な図書館の係員は、反日労組の活動家達である。

出来の良いものーより反日性の強いものーは、教員に褒められ、場合に依っては
秋の文化祭等で展示、発表されるから、｢自主｣研究、｢自由研究｣には、熱が入り、
自分で研究した結果は、総て事実と思い込む。

｢修学旅行｣及びその前後での反日狂育も執拗且つ効果的な洗脳工作以外の何もの
でも無い。
小学校では｢広島｣、中学校では｢沖縄｣、高等学校では｢韓国｣或いは｢南京｣が、各
々｢反日狂育｣の聖地で在る。
例に依って、一定の方向性と教材を与えた上で｢自主的に｣｢事前調査｣を行なわせ、
小冊子等に纏めさせる。
旅行先の現地では、｢語り部｣とか｢被害者｣とか自称するウソ着き共が、｢日本及
び日本軍｣の悪逆無道、残虐無比の蛮行を喚き散らし、事前に植え付けられた反
日の基礎知識を確固たるものに定着する。この三つ子の｢反日魂｣は百才迄も続く
であろう。
学校に戻ってからも｢感想文｣を書かせて意識の定着化を謀り、更には秋の文化祭
等で発表、展示させ、執拗に反日意識の徹底を画策する。

この学校狂育と社会狂育、反日メディアが、｢反日｣｢日本否定｣を最高、最大の価
値観として結合した｢反日狂育複合体｣とも表現すべき狂育環境で、偽日本の青少
年は生育するので有る。
社会で無数に発生する青少年犯罪や非行、心身の障害や価値観の倒錯等の多くが
我国の文化、伝統や自然に違背した｢反日狂育｣に主たる原因が有る。

(｢反日｣の自由放任と｢愛国｣の抑圧圧殺）

ー反日愚劣醜悪図書、漫画の強要ー

学校と外界の間には塀が一枚在るだけと認識している者が圧倒的多数で有るが、
実際には、その内外を隔てる眼に見えない巨大な壁が屹立している。
巨大な建物が在り、その中に多数の児童・生徒が生活しているのは、可視可能で
有っても、如何なる授業や活動、指導が行なわれているのか、外部の人間には分
からない。否、小学校では、学級担任制度なので、隣の学級で如何なる授業が実
施されているかが不明な場合も多い。
この様に閉鎖的な学校は、神社仏閣、修道院の様な｢聖域｣で有る限り、外界の汚
染や危険から青少年を守る有効な意義が有る。
だが、｢教師｣を｢労働者｣と規定した所謂｢日教組｣に依る学校支配以来、教師は｢聖
職｣では無く成り、学校は｢反日日本人｣を大量に粗製濫造する｢狂育工場｣と化し
て、労働者教員が｢こども｣を｢人質｣に取り、のさばる｢反日の砦｣と成った。

過去に於て、学校は｢聖域｣で存り｢心の故郷（母校）｣で有り、如何なる重罪犯罪
人でも学校や児童・生徒に危害を加える事は無かった。教師は｢先生様｣と尊敬さ
れ、彼等自身もその重責を自覚して自己の使命の為には身体的生命を擲つ者も多
かった。

昭和二十年迄の｢学校・聖域｣｢教師・聖職｣の国民意識に悪乗りした｢日教組｣等は、
外界との眼に見えない壁を悪用して、壁の中で｢反日狂育｣を継続して来た。

その典型例が、｢はだしのゲン｣なる反日狂信グロテスク漫画で有る。大部分の学
校で、反日教員が学校図書室に置いたその漫画は、内容の誤りと反日性以前に、
小中学生の発達段階から考えて、到底学校の書架に並べる性格のものでは無い。
日本兵が支那人の首を切る場面や妊婦の腹を裂いて胎児を取り出し、殺す場面等
々、ホラー映画顔負けの猟奇的且つ醜悪な内容で有る。

勿論、ウソで固めた内容で有るが、仮に吾等と同じ思想の教師が、｢通州事件｣の
写真を小学生に見せたならば、如何なる結果を生ずるであろうか。
周知の様に｢通州事件｣とは、昭和十二年七月二十九日
夜、中共に買収された支那保安隊が、同地に生活、滞
留、駐屯して居た日本人、日本兵二百数十名を惨殺し
た事件で有り、支那事変の直接的な原因で有る。
特に日本人旅館の仲居等、日本人女性への凌辱行為は、
筆舌に尽くし難く、日本人には想像も出来ない凄惨な
光景で在った。
二～三十年前に月刊誌｢全貌｣で、同事件の検視写真が
公開されたが、悲惨なもので在った。

その事実は、｢反日体制｣と｢反日メデ
ィア｣に黙殺、圧殺されてしまったが
仮に中共批判の教材としてその写真
を児童・生徒に見せた場合、反日メ
ディアが騒ぎ、その教師は間違い無
く処分されるであろう。
｢事実の写真であっても、児童・生徒
の発達段階に不適切な教材を提供し
た｣と言う処分の説明が為されるであ
ろう。

｢はだしの云々｣は、内容も事実に反
し、表現が小中学生の発達段階に照
らして不適切で有るにも拘らず、児
童・生徒に強要されているのに、｢通州事件｣は教材として使えないので有る。
この｢GHQ反日体制｣に於ては、｢反日無罪｣｢愛国有罪｣が基本原則で有り、｢反日
の自由｣は無制限に許容されるが、｢反連合国｣ー中共は連合国の一国と自称ーや
日本人の｢愛国｣は、禁圧され、取締りの対象に成るのである。

（｢反日狂育産業｣の横行）

ー反日は儲かる、反日で儲けるー

｢反日｣が体制の基本で有る以上、この利潤を追求する資本主義社会で｢反日で儲け
る｣と言う輩が多発しても不思議は無い。

その代表例が｢丹青社｣で有る。東証一部上場、現在株価六百円台を維持して居る
この資本主義民間会社は、悪名高い大阪市の｢ピース大阪｣なる反日洗脳施設の反
日展示を製作した。

金の為ならば、儲けの為ならば、吾等の先祖、
先達を侵略者、虐殺者に捏造しても恬として
恥じる事の無い守銭奴の一つが、この｢丹青社｣
で有る。
此手の反日企業は、広島、沖縄等、全国に分布
して居るが、最も盛んなのは、東京で有る。
教科書を始めとする教育関連業界は、日教組、
全教等の反日教員に迎合して反日教科書、反日
図書、反日教材の製造、販売に努める。
無償配布の教科書が五百億円近く、教科書以外
の教材費は中学生で年間一万円以上、三百万人
として三百億円以上、各学校に支給される｢図書
費｣は、規模に依って異なるものの　一校数十万
円、事実上担当教員の独断で反日図書を購入出
来る。
前述の｢はだし云々｣の発行部数｢千万部｣とも言われる驚
異的な記録は、全国四万近い小中高の学校図書室の購入が殆どで有る。
毎年購入して居れば、新規の図書購入は減って予算が余る。その余った予算を
消化する為に十冊一セットの｢はだし｣を何セットも纏めて購入する学校も多い。
｢はだし｣に限らず、｢反日｣は教育界で販売を確保する決定的な要素なのである。
斯くて、｢反日産業｣は、公的資金、即ち｢税金｣を食い物にして、増殖を続けてい
るので有る。

だが、今や、直接｢反日｣を口にしなくても事実上の｢日本民族絶滅｣政策に加担し
ている企業も少なく無い。｢ユニクロ｣｢楽天｣等の｢社内英語公用語化｣の売国企業
である。
民族を区分する最大の要件は、｢言語｣で有る。母国語が消滅すれば、その民族は
滅亡する。社内英語化、実質｢米語化｣は、GHQが日本占領目的の究極に設定した
日本民族の｢精神文化的絶滅｣政策、即ち、所謂｢ジェノサイト（民族絶滅）｣犯罪
への参加に他ならない。

（文科省｢米語狂育｣の危険性）

ー｢（母）国語｣の衰退は日本民族の滅亡に繋がるー

明治三十三年に作曲された｢鉄道唱歌｣に｢横浜ステーション｣なる言葉が出て来る。
明治の初期には｢駅｣と言う訳語が考案されて居らず、英語その儘に｢ステーショ
ン｣と呼んでいた。
だが、賢明なる明治期の先輩達は、言語が民族を民族たらしめる最大の必要条件
である事を自覚して居て、様々な外来語を国語に翻訳して使用した。

GHQ占領政策で｢國語｣破壊が続けられる中でも、例えば｢インフルエンザ｣は｢流行
性感冒｣と訳され、現在では中共でも｢流感｣として通用している。
だが、数十年前から偽日本国内では、｢流感｣は消され、｢インフルエンザ｣と呼称
され、青少年に｢流感｣と言っても通用しない。

この様に、次々に｢國語｣が消され、民族意識が希薄化されて、占領政策が着実に
結実して行く。
偽日本の大衆には、反日洗脳に因って｢英語（実質的には米語）崇拝｣の植民地根
性、属国心理が定着してしまって居る。その結果、米国さえも要求しない｢脱日入
米｣の醜悪な反日政策を偽日本政府自身が進めると言う売国、亡国の愚挙、暴挙が
日夜展開されている。

その最たるものが、｢小学生への米語狂育｣で有る。
幼少時期には｢国語教育｣の徹底こそ必要不可
欠であるにも拘らず、国語能力の不十分な小
学生に外国語を強制しているのである。
然も、最近の報道では、小学生の低学年に迄、
外国語たる米語を強要しようとして居るとか。
愚劣の極み。小学生低学年で米語を修得した
児童は、物事を考える時に、米語で考えるの
か、日本語で考えるのか。米語で思考し、会
話する様になれば、彼、彼女は最早米国民族
で有って、日本民族では無い。
偽日本の文部行政を担当する｢文部科学省｣なる官庁は、｢害務省｣と並んで、日本
民族絶滅の尖兵で有る。

特に悪質なのは、外国人教員に依る｢英語狂育｣である。｢ネイティブ｣とか称して、
英語を母国語とする外国人を英語教員として受け入れる。多くの場合、｢採用｣で
は無く｢受入れ｣である。何故ならば、外国人教員の派遣会社から｢派遣｣して貰う
ので、直接採用では無い。故に、必ずしも英語を母国語にして居ない国々出身者
でも派遣されて来る。
問題は、大部分の関係者、国民が、外国人に依る英語教育を｢語学教育｣だけと思
い込んでいる点で有る。

｢国際社会で通用する英語（米語）を理解、会話出来れば、有意義だ｣との一般認
識は、間違っている。英語と言う外国語を強制する危険性に多くの日本人は気付
いては居ない。
言語は純粋に言語だけが伝達されるのでは無く、その背景に在る文化や価値観を
も伝え、更には政治、経済等も関係するので有る。
例えば、米人に拠る｢英語（米語）｣教育の場合、米人教員は、自分の事を｢ジム｣
｢ビル｣｢ジョン｣等の所謂｢ファースト・ネーム｣で呼ぶ様に要求する。当然、生徒
に対しても｢太郎｣｢花子｣と呼び掛ける。
つまり、｢師弟関係｣を否定して｢友達関係｣で児童・生徒に接する。無論、大部分
の者が教職免許等は所持して居ない。極論を述べるならば、米国の小学生でも外
国人教員として日本人児童・生徒を教育する事が可能なので有る。

米英の生活習慣や価値観を日本人に擦り込む外国人｢英語｣教員は、米英に拠る文
化的侵略の尖兵で有る。派遣会社も間接的に｢反日産業｣の一翼を担っているとも
言える。
この神無月の末には、米国で｢ハロウィーン｣なる農業祭が行なわれる。古代西欧
ケルト民族に始まるとされる米国の祭典は、米国で行なわれる事に異論は無い。
だが、この偽日本では、公立の幼稚園や地域の子供会等で、この米国祭を祝い始
めて居る。米国のサルマネを恥ずかし気も無く露呈する主体性皆無の衆愚的大衆
の意識には、｢東京大虐殺｣｢広島・長崎大虐殺｣で、無惨にも米軍に依って生きな
がら焼き殺された日本人同胞とその遺族の悲鳴、苦痛、呻吟の声は全く伝わらな
いのであろう。

表面的には、日本の独自性を希求するかに演出している安倍首相、橋下市長も、
殊の他｢英語教育｣には熱心で有る。その反日性を認識出来ない両者には、我国の
責任者たる資格は無い。

（｢狂育｣を排除して｢教育｣を復活せよ）

ー｢独立恢復｣と｢教育復活｣は　日本民族存続の為の両輪ー

親殺し、子殺し、ストーカー殺人、バラバラ殺人、無差別大量殺人、俺俺詐欺、
食品偽装から異常気象迄、所謂｢戦前｣には無かった社会的、自然的病理が、全国
的に蔓延、拡散し、日本全体が罹患している｢偽日本｣社会の現状は、それを育ん
だ｢反日異常狂育｣に主たる原因を求める事が出来る。

所謂｢民主教育｣で｢個人｣に分断され、個人の利害を｢自由｣気儘に追求し、その結
果として、我儘勝手な｢個人｣が、自己の欲望や感情、利益を優先、時には爆発さ
せ、他人への配慮を無視すれば、当然、社会は対立、堕落、腐敗、混乱する。

然も、世界唯一の特殊な｢民主主義・偽日本｣では、｢人命は地球よりも重く｣、犯
罪者の｢人権｣は最大限に尊重され、国家と個人は｢平等｣対等関係に存って、国家
は個人の利害に反して、その規制、制約を出来ない。

人間には長短、美醜、優劣等の差異が有るが、優秀、美麗、温厚、品位有る人物
も居れば、醜悪、低劣、野蛮、暴虐の輩も居る。
その持って生まれた性格、性状、能力等は、先天的な要素で有るが、長所の多い
者は兎も角、短所の有る者は、社会的適応性を保持させる為に｢教育｣が必要不可
欠で有る。
既述の通り、教育とは｢させる｣が基本で有り、知識を修得｢させる｣のは勿論、社
会生活に必要な生活習慣や倫理観、道徳意識を涵養｢させる｣事が重要で有る。

処が、ＧＨＱに依る｢日本弱体化｣｢日本解体｣｢日本民族絶滅｣の｢反日民主政策｣が、
｢修身｣授業を禁止し、｢日本的価値観｣を否定、破壊した結果、清く正しく美しく
勇壮典雅、尚武の日本精神は打撃を受けた。
だが、先人の遺訓は社会の底流に強く残存して、日本社会の崩壊を妨げて来た。

然し、ＧＨＱ支配から既に六十八年、世代三代の交代が為され、真正日本に居住
していた人口は急激に減少している。
逆に、｢日本｣を知らず、教えられる事の無い世代が圧倒的な多数を占めている現
在、社会の表層に｢日本｣は見られ無い。
ひたすら、低級劣悪凶悪犯罪多発の米国社会の後を追って、滅亡への道程を爆走
して居るかにも見える。

だが、我國史三千年の歴史的視点で現状を俯瞰、把握した時、過去には、より無
自覚な混乱した時期も有るので在る。
｢ＧＨＱ反日体制｣側の｢反日狂育｣の成果に伴う｢偽日本｣社会の病理は、誰の目に
も明白な段階に到達して居る。問題は、大衆に施された｢反日洗脳｣を如何にして
解除、解放するかで有る。

反日体制に支配されている教育界は簡単には、改善され無い。だが、教育行政も
政治の一部分で有る。橋下知事、市長の出現で、全国最悪の｢大阪の狂育｣は、少
なくとも表面的には大きく変わった。
教育正常化、異常犯罪防止の為には、｢ＧＨＱ反日体制｣の否定、排除が必要不可
欠で有り、その時期は歴史的尺度で予見すれば、然る程遠く無い将来と予測され
る。

｢尖閣効果｣で愛国心が、｢東日本大震災｣で同胞愛が発現された｢我國｣は、表面的
に喪失した｢独立意識｣と｢伝統的価値観｣の復活、再生に向けた方向性を恢復しか
けて居る。
新しいものを創る必要は少ない。唯、六十八年前に回帰すれば良いだけで有る。
極めて簡単、単純、純粋な民族回帰運動に、日夜挺身し、｢皇國再興｣に向けて邁
進しようでは無いか。

 

向　民　祖　尊　清　栄　光　許　為　日　米　　｜大｜
け　族　先　厳　澄　光　輝　す　の　本　国　　｜東｜
て　的　と　を　な　と　あ　な　文　民　に　　｜亜｜
死　生　子　　　る　　　る　　　化　族　拠　　｜聖｜
守　命　孫　　　皇　　　帝　　　侵　絶　る　　｜戦｜
せ　存　の　　　国　　　国　　　略　滅　　　　｜継｜
よ　続　　　　　の　　　の　　　を　の　　　　｜続｜
　　に　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　｜中｜