平成二十五年師走十五日発行

吾等平成維新の神風を巻き起こさん

　　　　　　　　　　　　　　　　　撣亳　田中正明　先生

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。
ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。
三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。
四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。
五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を 邁進せん。

 

 

 

大東亜戦争の復権を

ー鬼畜米英（欧米植民地主義）の壊滅、即、我日本及び全人類の文化的勝利ー

中山　嶺雄

（｢ワスプ｣から｢ブムプ｣へ）

ー米国に拠る世界支配の明白な終焉ー

大東亜戦争で我国の軍事的敗色が濃厚と成ったと謂われた頃、我特別攻撃隊航空機が米国

空母｢ワスプ｣を大破した。
西欧米物質文明、就中、米国大量生産方式に
拠って生産された米国の大艦を、名も無きた
った一人の大日本帝国将兵が大破したのであ
る。
欧米物質文明の｢量｣と｢外観｣を、我日本の｢質
｣と｢精神｣が打倒、粉砕したのであった。

この表面的現象以上の精神文化的社会効果は、
大戦中、並びに終結後の世界へ決定的な影響
を与えた。
即ち、所謂｢ワスプ｣、米国に於ける｢白人｣｢英国系｣｢新教徒｣が、｢欧州大戦｣後に英国に替わ
って獲得した世界の支配権を、非欧米、非ワスプ勢力の脅威に晒されたと言う歴史的事実
が明らかに確認されたので有る。
それは、世界史的転換点で有った。
その当時の現実的世相からは、米国に依る｢核兵器｣(軍事力）と膨大な資本主義的｢経済力｣
｢連合国(偽日名｢国連｣）｣を悪用した国際政治力に依って、米国が国際社会の主導権を強奪
し続けた様に見えた。

無論、｢ヤルタ体制｣ー米蘇世界二分割支配ーの下で、｢火事場泥棒｣の蘇連邦が、独逸、日
本が権益を有していた東欧、満州、支那等を支配して米国と対立し、所謂｢冷戦｣構造を構
築したが、米国の圧倒的な軍事的優位性に変化は無かった。
その典型的事件が、昭和三十七年の所謂｢キューバ危機｣で遇った。
大量の囚人労働力でモスクワの地下鉄を完成させ、その同胞虐殺で独裁者スターリンに取
り立てられ、彼の死後、秘密警察のベリアを射殺して独裁権を獲得したフルシチョフさえ
も、蘇連軍部の助言を容れてキューバから核兵器を撤去せざるを得なかった。
その屈辱をバネにして、蘇連が対米核戦力を対等に近い量へ増強したのは、ブレジネフ独
裁の末期に成ってからの事で有り、皮肉にも、その軍拡とアフガニスタン侵略の失敗に因
って蘇連邦は崩壊を余儀なくされたので有る。

一方、米国は、大戦後の軍事的、経済的圧倒的優位を国際社会で誇示してはいたが、蘇連
邦とは異なり、領域面では減少こそすれ、増加はしなかった。
即ち、我國に独立を与えられたフィリピンを失い、我國の南洋群島を支配下に収めたもの
の、面積的には得る処が無かった。更には、四年後には｢中共｣政権の成立で支那の市場を
喪失し、ローズベルトが｢ニュー・ディール政策｣で目論んだ満州、支那への侵出計画は、
蘇連に横取りされた。

加えて、フランスに替わって侵略を進めたインドシナ半島では、十五年にも及ぶ所謂｢ヴ
ェトナム戦争｣の結果、大量に徴兵された黒人の地位が向上して、白人の麻薬中毒が急増
し、｢ワスプ｣の｢W｣が支配権を低下させて行った。
加えて、流入する白人移民に占める英国系の比重低下に因って、｢AS｣の主導権が揺らい
で居る。

ワスプに執って決定的な敗北は、黒人オバマ大統領
の誕生で存った。
米国の最高権力者が白から黒に変わったのである。
ファースト・レディを始め、ファミリー全員が｢黒｣、
おまけにご丁寧にもファースト・ドッグ迄、黒毛の
犬を購入した。
ワスプが誇りにして居た｢ホワイト・ハウス｣は｢ブラ
ック・ハウス｣に変り、政治の主導権は、人口増加率
の大きい｢ヒスパニック｣の投票傾向に握られ、黒人と
非白人の投票で大統領選挙の行方が決定される様に、
社会が変貌したので有る。｢ブラック｣と｢ミックス｣を
除いては社会が成立しない｢ブムプ｣とも言うべき米国
が出現したのである。

その結果として、本年、黒人大統領と議会の対立から
政府機関の一部閉鎖と言う前代未聞の珍事さえ発生した。そして、｢国民皆保険制度
（オバマ・ケア）｣ の行方も定かでは無い。
｢シェール（油母頁岩）・ガス｣で経済が好況に転じつつも、政治的には、混乱と分裂に
向かっているので有る。

大東亜戦争に於ける我国の文化的勝利が、米国の白人支配体制を打倒したので有る。
但し、｢プロテスタンティズム｣は、黒人大統領の下でも健在で有る。

 

（西欧米の自信喪失）

ー西欧物質文明の没落と変質ー

英米に於ける｢プロテスタンティズム｣ー新教勤労利潤肯定主義ーと其処から派生する｢資
本主義｣、その利潤追求を可能にした｢産業革命｣の成功に拠って、まずは英国、そして仏
国、独、米等々の｢中・西欧・米諸国｣は、非欧米諸国への侵略を競い合い、非欧米諸国を
支配下に置いて、抑圧と搾取を極めた。
目的は若干異なるものの、ロシアも又、シベリアからアラスカ迄、侵略を続け、世界の大
部分は、欧米帝国主義の桎梏下に呻吟し、大正初年の段階で独立を全うしていた非欧米国
家は、我日本を除いて、オスマン・トルコ、ペルシア、アフガン、シャム、中華民国等の
少数で有り、然も、多くの場合、半独立の状態で有った。
｢欧州大戦｣直前の世界は、正に｢白人に非ざれば人に非ず｣の国際社会で在った。

だが、幕末・維新期に欧米の侵略を｢尊皇攘夷｣の精神で撃退した我國は、｢日露戦役｣で非
欧米国家として初めて白人欧州国家を打ち破り、｢白人絶対・優越｣の神話を打ち砕いた。
更に、欧米帝国主義の矛盾、対立から生起した｢欧州大戦｣ー俗に謂う｢第一次世界大戦｣ー
後の、我國に依る｢人種平等案｣の提出に依って、欧米の｢白人優位｣の確信は大きく揺らぐ
事に成る。
表面的には、嘲笑、無視、黙殺はしたものの、人間扱いして居なかった｢有色人種｣と白人
が｢平等｣であるとの思想、発想が、国際社会の表面で論議される事自体が、西欧米諸国の
常識の範囲外で有り、想定外の珍事で有ると同時に衝撃でも有った。

当時、米国大統領ウィルソンが主唱した｢民族自決｣は、飽く迄も欧州内部ー即、白人=人
間ーを対象とした提案有り、ドイツ、オーストリア、トルコ、ロシア四大帝国崩壊後の欧
州諸民族を対象にしたもので有って、非欧米諸民族の自決、独立は、想定外の発想で有っ
た。
同様に、同時期に蘇連外務委員カラハン名で発表された｢カラハン宣言｣も、蘇連赤色帝国
主義の対内、対外侵略の為の宣伝謀略工作以外の何物でも無く、現に同宣言に依って独立
を許された蘇連邦内の国家は一つも無かったので有る。

欧米馴合いの｢白人至上主義｣の世界で、唯一、非欧米の強国日本は、袋叩きの対象で有り
当時、米国では｢排日移民法｣の暴圧が荒れ狂って居た。
英国でも、ロシアへの｢番犬｣としての日本の利用価値が低下して、｢日英同盟｣の必要性が
薄く成って行く。
ロシア帝国と言う共通の敵の滅亡で、米英に執って、我國は、競争相手、仮想敵国と見做
されるに至ったのである。

一方、｢大戦景気｣｢復興特需｣で空前の好景気と成った米国は、大陸からの大量の移民を受
け、空前の好況を呈し、名実共に世界一の大国と成った。
だが。数千万人もの死傷者を出し、天文学的な戦費を喪失した欧州は、大戦終結を契機に
斜陽化の途を辿る事に成る。
戦勝国と敗戦国、分裂国の相違は有っても、全体的に欧州の国際的地位と比重は低下し、
米国、日本、蘇連の影響力が増大するので存った。

シュペングラーの予測した｢西欧の没落｣は、文化、思想の分野でも顕在化し、従来の価値
観や様式に安住しようと考える｢保守｣勢力と、それに不満を抱き、或いは反対する｢革新｣
｢革命｣勢力とが、国家間のみならず、各国国内に於ても、深刻、過激な対立を続け、次な
る世界大戦への原因を高めて行った。
即ち、英仏両国中心の守旧派、既得権益死守、守りの姿勢の国々に対して、ボルシェヴィ
ズム、ナツィズム、ファシズム、アナーキズム等々の後発勢力、不満勢力は、攻勢を掛け
る側の常として、行動的に、戦闘的に活動を強めた。
その結果として、欧州共通で在った｢クリスト教的常識・価値観｣が、弱体化、変質し、多
様な価値観は欧州を精神文化的に分裂、弱体化させ、世界大戦を惹き起こした。

第二次大戦に因って、全欧州は第一次大戦以上の大惨禍を受け、蘇連を除く総ての国が敗
戦国と成ったと言っても過言では無かった。
東欧は蘇連の支配下に置かれ、それ以外の欧州は米国の支配下に組み込まれ、我国の大東
亜戦争に拠って最終的に総ての植民地を喪失させられ、欧州は昔日の面影を無くした。
自らの存在と価値観に自信を失った西欧は、米国的価値観や思想の影響下に置かれ、或る
意味で｢偽日本｣と同様に米国的｢民主主義｣を受容して行った。

政治的、外交的には叩かれても簡単には
倒れない西欧は、蓄積した経済力をも利
用して、米蘇両国に挟まれて、又、英国
とも距離を置いて、昭和三十三年に｢欧
州経済共同体（EEC)｣を結成し、同四十
二年には｢欧州共同体（EC)｣を、平成五
年には｢拡大EC｣十二ヶ国を基盤に｢欧州
連合（EU)｣を立上げた。
後に、東欧加盟国の増加で｢一つの欧州｣
なる夢想の非現実的な理念が顕現化され
る迄の数年間は、現在の国際社会で最も生活し易い地域の一つと見做されていた。

だが、絶対的な価値観を喪失した西欧社会では、米国民主主義や蘇連社会主義の影響で、
自らの価値観に基づく確固たる判断が出来なく成っている。
その典型が｢死刑制度の廃止｣で有る。
人間社会を構成する人々が、総て聖人君子ならば、法律も警官も弁護士、裁判官も必要は
無い。だが、人類の中には、その性状、行動故に、極刑を与えられるべき者、社会から排
除されるべき者は、必ず実在するので有る。
社会に確固たる｢正義｣が存在するならば、その正義は｢凶悪犯罪者｣への｢処刑｣と成って具
現化されなければ、社会秩序と正義に基づく基本的価値観は維持出来ない。

然し、民主主義の原点とされる｢フランス革命｣で三十万人とも言われる一般国民をギロチ
ンで虐殺し、｢ロシア革命｣｢中共革命｣では、それぞれ｢人民民主主義｣の名の下に数百万人
もの人民を虐殺した｢民主主義｣が、西欧では、｢人権思想｣なるものの｢自由｣｢平等｣思想の
教条的解釈から、｢加害者の人権｣を被害者や一般国民のそれと同一視した結果、｢死刑廃
止｣の愚劣な価値観を設定させたので有る。
それは、確定的価値観を喪失した西欧米民主主義諸国の通弊では有るが、｢プロテスタン
ティズム｣を堅持して居る彼等は、その新たなる反人類的価値観を非欧米諸国に強要して
いる。

だが、近年、ノルウェーで発生した白人至上
主義者に 依る九十名を超す青少年への殺害
に関してはー｢移民反対｣との主張では吾等と
一致する部分は有るもののー思想的相違は有
っても未成年者同胞への大量殺人は許される
ものではない。
当然、死刑に処すべきでは有るが、｢人権｣故
に死刑を廃止した同国では、処刑出来無い。
だが、被害者家族の報復感情は強く、結局は
精神異常者扱いして、病理施設への終身収容
でお茶を濁したのみで有った。
これを要するに、ノルウェー始め、西欧諸国
には、凶悪犯人を処刑するだけの価値観、自
信、正義感は存在しないので有る。

同様に増加する一方の違法密入国者にも、断固たる対応は執れず、欧州の多文化化、多
民族化、多人種化を増進させ、社会秩序の混乱を増幅させて居る。
主体性、独立性を喪失した国、地域が如何なる問題を抱え、困惑するかの典型例を、現
在の欧州は教示している。

 

（｢西欧米文明｣の奇形的、鬼子的拡散）

ー民主利己的我欲本能追求の是認膨張ー

西欧米諸国が、｢民主主義｣｢人権尊重｣の理念の下に、人類を、｢善悪｣｢正邪｣｢肯否｣｢優劣｣
｢尊卑｣の別無く、｢平等｣原則を妄想し、同一視する過誤を犯して居る現在、世界の大部分
の地域は、西欧米とは異質の価値観で国家運営を行なっている。
それは、当然の権利、摂理で有って、他国が、況してや自国内に於てさえ正義を実践出来
ない西欧米諸国が口出し、介入すべき問題では無い。北朝鮮で軍部がクーデターを起こし
て｢張成沢｣を銃殺しようと、サウディ・アラビアの田舎町で犯罪者が斬首され様と、それ
はその国の国内問題である。
自国の独立と尊厳が侵され無い限り、自国民の財産や生命が危険に曝され無い限り、他国
が自国の価値観で対外的に非難、干渉、介入すべきでは無い。

だが、人類の社会性を否定して、社会的動物で有る人類を滅亡させる｢民主主義｣を背景に
それを支持母胎として成長した｢資本主義｣は、人間の物質的、本能的欲望充足に、際限無
き｢自由｣を承認した為に、｢非民主主義｣の国家にも波及、増殖してしまった。
英国に於ける初期資本主義の問題点が、現に全世界で発生して居る。本年、バングラ・デ
シュで発生した千人を超える死者を出した縫製工場の倒壊事故は、その典型例で有る。

物と金と本能と量や外観を求める西欧米的｢民主主義｣的｢資本主義｣的価値観は、長年に渡
って人類が築き上げて来た質や文化、精神、内面等々の高次、形而上的文化を否定し、ひ
たすら本能追求を目的に人類を堕落させる有害思想で有り、生産様式、否、破壊因子で有
る。
然し、人間は易きに流れる。
本能が無制限に充足され、日々したい放題の暮らしが出来るならば、それを是とし、それ
を目標として、他者、自然環境への加害、破壊、汚染にも自責の念を感じ無い者が殖える。
個人としては｢利己主義｣、国家単位では、悪い意味での｢自国中心主義｣、それが、全世界
で蔓延している。

一々列挙すれば、切りは無いが、｢中共｣の現状を俯瞰すれば、それは一目瞭然であろう。

近年特に悪化して居る｢大気汚染｣は、年々
汚濁の一途を辿り、今や｢首都移転｣の構想
さえ真面目に論議されている。共産党幹部
や政府高官は、呼吸器系統の疾患で人民と
共に心中する気は更々無いので、国民は置
去りにして空気の綺麗な土地へ新首都を建
設しようと言うので有る。
自称｢社会主義｣の中共で｢資本主義｣的な｢利
潤追求｣の為に｢環境破壊｣を急増させ、人間
の生存が脅かされている現状は、インド、
ブラジル等でも同様で有る。

特に、中共では、共産党幹部、政府・軍高
官、資本家階級等の多くが、暴動多発、群
雄割拠、政権転覆に備えて、資産や家族を欧米や日本に疎開、隠匿させて居る。
彼等に取って、中共本土は、生産が可能な限り国民を生産奴隷、生産機械と見做して資本
主義的搾取、収奪を行なう対象としてしか認識しては居ない。
使えなく成ったならば放棄するだけで有り、利益の上がらない土地、人民には、何の未練
も無い。過去の｢華僑｣の一部成功者は、｢故郷に錦を飾った｣が、非支那的、反支那的な対
支侵略者たる｢ボルシェヴィキ（共産党）｣に取って、帰るべき祖国は｢労働者の祖国=蘇連
邦｣で在って、蘇連無き今、侵略地支那が汚染されて居住に適さないならば、何時捨てても
何の悔いも残らないので有る。
大気汚染のみならず、水質汚濁、土壌汚染、環境破壊、農地減少、異常気象等々の要因、
主因は、鄧小平以来の｢改革開放政策｣即、｢欧米化｣｢資本主義化｣に在るので有る。

前に述べた様に、他国の国情、伝統、宗教等に対して、他国が干渉、介入すべきでは無い。
だが、他国の作為に依って、自国、自国民の尊厳や生存権が脅かされた時には、当然、そ
の加害行為を停止、除去させ、受けた被害の賠償を要求する事が出来る。
今や、中共、韓国からは、P・M二・五なる有害物質のみならず、有害物を含む黄砂、無
数の大量の漂流物、越前海月に至る迄、被害が急増している。
日本海、黄海、東支那海での中共、韓国漁船に依る違法操業、乱獲に起因する漁業資源の
激減に関しても、資源保護、自然保護の観点から、中共、韓国等を規制すべきで有る。

西欧米で、｢江戸時代=日本｣に於ける｢完全循環型社会｣への認識、評価が高まる中で、所謂
｢ブリクス｣諸国での、所謂｢環境問題｣への関心は、余りにも低い。
今後、暫くは、自然破壊、生活環境劣悪化の現象は、持続、継続すると見做さざるを得な
い。
衆愚的、愚劣なる｢資本主義｣｢民主主義｣｢社会主義｣即、欧米文明、欧米文化の否定、根絶無
くして、人類の延命、永続は有り得ない。

 

（｢偽日本｣更には｢ジャパン国｣の醜情）

ー日本及び日本的なるものは何処へー

中共、韓国等が我國の大地自然を汚染、汚濁、汚辱している現実を指摘したが、ならば、
この｢偽日本｣は、無罪であろうか。
その解答は、近年発生した二つの地震の被害結果を対照すれば明らかである。
即ち、平成七年の｢阪神・淡路大震災｣、同十二年の｢鳥取県西部地震｣で有る。

鳥取の地震が発生した時、大阪では
電柱さえ揺れて、規模は｢阪神｣と同
程度と発表されたが、死者は出なか
った。
｢阪神｣で五千名を超す死者が出たの
に、鳥取では一人も出なかった。
つまり、農村では地震に依る被害は
少なく、大都市では、想定以上の被
害が出るとの証明で有る。

最近、｢首都直下型｣の大地震が発生
した場合、首都圏で二万数千人もの
国民が死亡するとの検討結果が出された。
だが、愚生は、その数値を認めない。実際の被害は、更に巨大なものに挙がろう。
被害の直接的な原因は、｢都市化｣に在る。
つまり、自然災害は、｢反自然｣｢自然破壊｣が進んだ地域で急激に過大な被害を齎すもので
有る。
故に、自然災害を防止、減少させるには、欧米物質文明に起因する｢自然破壊｣の撲滅と同
時に、人口の集中、都市化、高層化等の反自然的な作為、人為を否定しなければならない。

だが、現実は、その逆を進行させている。
都市への人口の集中は、留まる所を知らず、都市の高層化は、その高さを競い合うばかり
で有る。
｢阪神・淡路大震災｣の時に｢六甲アイランド｣に在った十一階建ての所謂マンションに居住
して居た住人が、昇降機の停止で、飲料水を求めて何回も階段を歩いて昇降した事実を、
昨今の愚劣な大衆は全く忘却している。
今や、東京、横浜、大阪等々の沿岸部には、数十階建の高層住宅が林立して居る。
無論、耐震構造で安全率を過大に設計して居るから、大地震の直撃で倒壊する可能性は低
い。
然し、立地している地域は、多くが埋立地で在る。過年の地震で千葉県沿海地域が｢液状
化｣で生活不能に成った様に、一旦、強烈な地震が発生すれば、建物は倒壊しなくても、
電気、ガス、水道と言った光熱関係は遮断される。入浴は勿論不可能で有り、手洗いに
行くにも数十階の階段を歩いて上下しなければならない。高齢者には無理で有る。

この様な、反自然的、反人類的な営為を、過去への無反省から、資本主義的利潤追求と本
能充足欲求に起因して、提供、受容して居る｢偽日本｣社会は、中共、韓国等の反自然環境
破壊を笑う資格は無い。
｢減反政策｣に依る農地の減少、林業軽視に拠る山林の荒廃、崩壊、拙劣な漁業政策に起因
する漁獲高の低下、輸入飼料に依存する牧畜業、等々の矛盾、取分け｢後継者不足｣は深刻
である。

その原因は、豊穣の大地自然と共に生きて来た｢日本人｣が、｢GHQ反日体制｣の下で脱自然
反自然の｢偽日本人｣に変質してしまった事実に有る。
即ち、｢豊葦原瑞穂國｣から、自然と遊離した｢工業国｣へと民族性を喪失させ続け、更に、
現在では、直接的に肉体労働を忌避する｢商業・金融立国｣へ変容してしまって居る。

其処では、外国語が飛び交い、外国文字が氾濫し、外国の音楽や猿真似が娯楽の中心に成
り、外国の風俗習慣が横行して居る。
人種形態的には、｢日本人｣に視えるが、精神文化的には、｢ジャパン人｣に過ぎない。
昭和二十年の対日占領以来、｢國史｣を禁止して｢反日偽史｣を擦り込み、｢國語｣を変容させ
て｢母国語｣への愛着を奪い、外国語、特に｢米英語｣への憧憬を植え付け、日本民族の精神
文化的絶滅を図った反日連合国の意図、謀略は見事に成功したかに見える。
不毛の大都市を歩けば、眼前には皇土での生活の悦楽を忘却した、無数の米国猿真似道化
が蠢いて居る。

だが、彼等の深層には、間違い無く日本民族精神は、残存して居る。
今こそ｢尊皇攘夷｣の必要性を痛感する。

 

（｢皇國｣｢大東亜戦争｣は健在なり）

ー滅亡へひた走る人類救済唯一の道は　日本國體本質の開顕に有りー

本稿執筆中二十六日に、安倍首相が靖国神社を参拝した。｢ウソつき安倍｣が、遅ればせなが
らも公約を果たした。
就任直後で在ったならば、選挙大勝の余波で国内の抵抗は弱かったであろうが、｢特定秘密
保護法案｣で｢朝日｣以下の｢反日メディア｣が、｢反日洗脳｣に罹患した国民大衆を一方的且つ
執拗な扇情的宣伝で煽り、安倍内閣への支持率急落へ追い込んでいた直後だけに、国内から
の反対、反発、不安等が増幅され、反日連合国の手先を努めるマス・メディアは、更に安倍
政権を追い詰め様と元気づいて居る。

そもそも、中共や韓国が他国の国内問題に干渉して脅迫する事自体が問題なので有って、普
通の独立国ならは大使の追放、国交断絶を行なうのが通例で有る。にも拘らず、未だに反日
連合国に隷従し、連合国にさえ参加しては居なかった韓国や中共に迄ペコペコ謝罪を繰り返
して来た偽日本は、国内政治の自治権さえも喪失して来たので有る。

米国が靖国参拝に不満なのは、日本の独立と復活、再興を恐れているからで有る。

日本が復活すれば、今回の米国の反対に対し
て、独立日本の指導者は｢東京・広島・長崎
大虐殺の犯人、加害者が眠るアーリントン国
立墓地に米国大統領は参拝すべきでは無い｣
と言い返すであろう。
｢偽日本｣の｢反日洗脳｣の呪縛が解けて、日本
民族が覚醒する事を最も恐れているのは、米
国で有る。中共や韓国の反日は、国内外の政
治的必要性から喚いているに過ぎないが、我
國が復活すれば、米国従来の主張、価値観、
認識等々が根底から覆され、米国の崩壊を早める結果を齎す。
故に、米国は｢反日中韓｣の｢反日｣だけは永遠に利用し続け、親米の安倍首相は、対米隷従を
継続するであろう。

だが、歴史は絶えず動いて居る。
三千年不変の民族精神も根底には現在するが、社会の表層は変化する。
｢GHQ反日体制｣で独立性を抹消させられた｢偽日本｣及び｢ジャパン人｣では遇っても、中共、
韓国等の｢ならず者｣から度々受ける｢あまりのごむたい｣には、不満、反感、義憤を抱かざ
るを得なく成って来ている。

 

 

 

 

 

 

従来、反日洗脳を受けて｢ご無理ご尤も｣と頭を下げまくっては居たが、所謂インター
ネットの普及で、反日メディアに依る｢お前達にも落ち度があるから｣とか ｢ならず者
が怒ったら怖いから｣等の説諭や脅迫は、効果を失いつつ有る。

この｢ジャパン国｣は、確実に普通の国への進路を辿り始めているのである。
完全な独立国、即ち｢皇國｣再興への道程には、かなりの時間は要するものの、周辺反日諸国
の外圧は、独立、再興への大きな後押しと成って居る。
と同時に、中共を始めとする人類生活環境の急速な悪化は、西欧米物質文明の限界と危険性
を、否応無く、全世界の人民に知らしめる結果を齎す。

現文明の矛盾を知った人々に提示すべきは、今後実証困難な新規の思想、様式では無く、既に
七十余年前に｢西欧米物質文明｣に対して真向から戦った｢皇國日本｣の精神文化と生活様式で有
る。
人類が自ら造り出した自滅への悪魔的価値観を根絶するには、｢大東亜戦争｣の肯定的評価、即
ち｢復権｣しか無いので有る。

　　　人　  大　  大
　　　類 の 東 未 東
　　　は 意 亜 だ 亜
　　　必 義 聖 終 戦
　　　要 今 戦 わ 争
　　　と こ 　 ら
　　　す そ　  ず