平成二十六年皐月十五日発行

吾等平成維新の神風を巻き起こさん

　　　　　　　　　　　　　　　　　撣亳　田中正明　先生

一、我日本の伝統と文化を護り、我「國體」を護持せよ。
ニ、我国内外に蠢く反日反動勢力を打倒せよ。
三、諸々の逆差別・特権要求勢力を粉砕せよ。
四、『一日一動』天下・民族の為に、一日一回は活動せよ。
五、大東亜戦争未だ敗れず、諸卿、東亜諸民族と共に皇道を 邁進せん。

 

 

 

ルイジアナ・テクサス・ハワイ・グアム・日本・ジャパン

ー米国西侵、併合の犯罪的軌跡ー

中山　嶺雄

（米国、蘇連、中共の共通点）

ー際限無き闘争、膨張、拡大、侵略こそ　悪しき存在必要条件の加害者的体質ー

平成三年十二月、蘇連崩壊を受けて、全世界のマス･メディアは、米国に依る一極支配の予測
を報じて、偽日本の報道もそれに追随した。米蘇世界分割支配を規定した｢ヤルタ体制｣の一
方の極で在る蘇連が崩壊した以上、残る米国が全世界を支配するとの予測は、大方の支持を
集めて居た。

だが、愚生は、｢世界戦国時代｣の到来と断じる一文を呈した。既に、一極支配の能力を喪失
して居た米国が、単独で世界を支配するのは不可能に成って居たからで有る。
事実、平成三年の第一次イラク侵略（米国名、ガルフ・ウォー=湾岸戦争）では、所謂｢多国
籍軍｣を動員して、偽日本等から数百億ドルもの戦費を調達しながらも、イラクの直接占領は
出来なかった。
人口三億人を超える超大国たる米国が、人口二千万人のイラクを占領出来なかったので有
る。
米国は、零落、弱体化した。

ならば、米国はより内向きに、世界への関与を縮小、否定する方向に進んで行ったであろう
か。否、で有る。
米国は、平成十三年｢九・一一事件｣を悪用して、アフガニスタンのタリバーン政権を倒し、
全土を侵略、占領した。続いて、イラクに対しても埋蔵石油を狙って、第二次イラク侵略を
行ない、多数の同国人を殺傷し、一応は全土を占領した。

その後、価値観の違うイスラーム世界への圧力を強めて、アラブ世界の一部の不満分子を煽
り所謂｢アラブの春｣なる反独裁、反イスラームの謀略を実行し、チュニジアではベンアリの
エジプトではムバラクの世俗政権を瓦壊させた。
だが、其処で民主的に成立したのはイスラーム政権で在った。同じく、リビアでもカダフィ
大佐を殺させて世俗独裁政権を潰したものの、同国ではシリア同様の内戦が続き、両国共に
無数の国民が殺傷され、難民と成って途端の苦しみを味わって居る。

米国の侵略性は、些かも変化しては居ないので有る。その侵略性は、建国以来の歴史に起因
して居る。
即ち、安永五年に東部十三州が英国から独立して以来、常に領土を拡張し続けて来た米国は
単に領土のみならず、文化面、思想面でも絶えず領域を拡大、拡張する民族的欲求に基づく
習性を獲得して、その意識から離れられないので有る。
曾てアイルランド系として初めて大統領に成ったケネディが当選した最大の理由は、｢ニュ
ー・フロンティア政策｣即｢新侵略地開発政策｣の夢を国民に提示したからに他ならない。

この対外侵略、膨張政策を国是として来たのは、米国ばかりでは無い。
露西亜、蘇連も同様に歴史上、常に対外侵略、領土拡張を続けて来た。
その民族性は、拡張、拡大、膨張が停滞、若しくは停止した時に、自壊作用を齎す。
露西亜・蘇連の東進南下政策は、当初は｢大日本帝国｣に拠って、後には米国太平洋艦隊に拠
って｢東進｣を遮られ、｢南下｣は昭和五十四年から十年間続いたアフガニスタン侵略の失敗で
阻まれ、結局は平成三年の｢蘇連邦解体｣で終幕を迎えた。

又、蘇連に創られ、支那を侵略した自称｢中国共産党｣も、米国や蘇連と同様の闘争性、侵略
性を存在必要条件として顕在させて居る。当初、蘇連の対外侵略特殊工作機関として設立さ
れたコミンテルンの支那支部として創設された｢中共｣は、闘争と侵略の常態化を当然とする
政治的、信仰的組織で在って、それ故にこそ、現在も東支那海、南支那海等々で、領域拡張
、対外侵略を継続して居る。
この蛮行が停止すれば、中共は内部から自滅する事を中共自身が知悉して居る故にで有る。

（米国西侵の歴史的事実）

ー四～五十年毎に、西侵する米国の野望ー

米国は、英国で宗教的弾圧を受けた宗教難民の移住から始まる。江戸時代初期から始まる歴
史は浅いものの、当初から植民地本国からの弾圧や自然の猛威等との闘争を経て、闘争的な
民族性を育んだ。
その結果、｢ボストン茶会事件｣を契機に独立戦争を起こして数年後に独立したが、最終的に
｢共和制｣を採用した。当時の欧州は、略全てが｢君主制｣で有ったので、当時の時点では、こ
の政体は特異なもので有って、米国民の自尊心と対欧州劣等感とを混在させる要因と成った。

その結果、独立後五十年程経過して、米国大統領モンローは、｢モンロー宣言｣を発し、欧州
と米国との相互不干渉を提言した。
当時の米国は、欧州から観て一植民地たる地方政権程度の扱いしか受けず、欧州では然程そ
の宣言を注目しなかったが、米国国内では、その後の外交政策の基本に成った。
則ち、先進欧州諸国、つまり東方には侵出する意志、意図を放棄したので有る。
だが、英本国から持ち込んだ｢プロテスタンティズム（新教主義）｣の勤労精神と、其処から
派生する資本主義的欲求は、開拓、独立で育まれた闘争心理とも相まって、領土拡張、新天
地の獲得への欲望を｢自由｣の名の下に展開して行った。

独立戦争に際して、大量に義勇軍を送ったフランスは、対英国戦争での多額の戦費を賄う為
に、ナポレオンが広大な米国植民地｢ルイジアナ｣を米国に売却した。
カリブ海から五大湖に至る広大な領域が米国領土と成った事で、米国の｢西侵｣は決定的に成
った。
因みに、最近では大多数の米国民が｢チカゴ｣と発音する様に成ったが、ミシガン湖南岸の都
市を｢シカゴ｣と呼んでいたのは、フランス植民地時代以来の伝統で有る。

その後、四十年程経って、旧フランス領に隣接した旧スペイン領メキシコから、米国はテク
サスを奪った。多数の移民を送り込み、一旦独立させて併合すると言う、現在露西亜がクリ
ミアで行なって居るのと同様の手口で有る。翌年にはオレゴンを併合し、弱国メキシコとの
戦争でその二年後には、カリフォルニアー現在よりも広大なーを奪った。
更に五十年程経って、太平洋を西侵し、例に依ってハワイ王国を侵略、共和国を樹立。四年
後には｢米西戦争｣を起こして、グアム、フィリピン、キューバを強奪し、ハワイをも併合し
た。
その約四十年後には、我祖国日本に対して理不尽な戦争挑発を続け、遂に｢最初の一発｣を我
国に撃たせる事に成功したので存る。

その間、大正年間には、モンロー宣言から約百年振りに、｢欧州大戦｣に参戦して、初めて｢
東侵｣を開始したが、それ迄の対外侵出の大部分は｢西侵｣で有り、その最終目標は、｢日本・
支那｣所謂｢極東｣で在った。
その過程で、原住民を虐殺、虐待した大陸横断鉄道とパナマ運河の建設は、有効な侵略装
置として最大限に悪用された。
支那への米国の侵出は、既存の欧州列強と日本の存在に阻害されたが、その中で最も弱い
国と見られた我日本へ、米国に依る侵略の矛先は向けられたので有る。

その結果、戦争屋たる米国大統領ローズベルト、ハル等の共同謀議に依って、我国を苛め
抜いて｢大東亜戦争｣を仕掛け、軍事的勝利を強奪した。米国は、日本を占領し、多数の基
地を置いてアジア侵略、支配の根拠地と為す事に成功した。
米国の｢西侵｣は、｢極東｣に到達したので有る。
だが、本来の目的で有った支那の利権獲得、支配の願望は、国民党重慶蒋介石政権が｢中
国共産党｣に敗北した事で達成出来ずに今日に至って居る。

米国型世界帝国確立への願望、夢想、妄想は、現在でも健在で、世界各地に手前勝手な自
己主張を強要して、東西南北への侵略を継続して居る。
だが、前進には後顧の憂いを減殺しなければならない。その最大の危険要因は、｢日本の
再興｣で有った。
一方的且つ悪質な戦争挑発と侵略を我国に対して行ない、国際法や人道、道徳倫理に違反
、違背した数々の筆舌に尽くし難い大虐殺等の蛮行を犯した米国は、首都ワシントンやニ
ュー・ヨークに日本から核報復攻撃を受ける恐怖感を常に抱いていた。

その危険性を排除するには、日本民族の絶滅しか無い、だが、一億の日本人を絶滅するに
は、数百万人もの米国軍将兵の生命と巨額の戦費を費消しなければ成らず、事実上は不可
能で有る。
然し、日本人個人の身体的生命は持続させては居ても、日本民族の民族的生命は絶滅可能
で有る。
則ち、｢民族｣を規定する要素は、言語、宗教、文化、伝統、価値観等で存るから、それ等
の要件から｢日本的要素｣を排除すれば、文化的共同体たる日本民族の精神文化的絶滅は可
能なので有る。
外観的には｢日本人人種｣では在っても、内面的、精神的には｢日本民族｣では無く成るので
有る。

反日連合国、就中、米国は、この｢日本民族絶滅政策｣を｢民主化｣の名の下に、凶行した。
｢國史｣｢國學｣を禁止し、｢日本史｣｢世界史｣を歪曲、捏造、強要して、國語を改讒し、日本
民族存立の根幹を侵害して、中長期的に日本民族の絶滅を計画、実行した。
遺憾ながら、｢反米｣を唱える国内勢力も、｢蘇連の為｣｢中共の為｣或は｢北朝鮮の為｣の｢反米
｣で有って、祖國日本の為のそれでは無かった。

この反民族的な｢GHQ反日体制｣は五十年近く続き、平成三年の蘇連解体で米国の主敵が喪
失するや、日本国内での｢反米｣は音を立てて崩れ、希薄化し、｢反日｣のみがのさばる様に
成った。
正に、米国に依る｢初期対日占領方針｣が、完結したので有る。
GHQ占領体制の下で非日化、反日化が蔓延した｢偽日本｣は、嘗ての旺盛な独立心や勇猛な
尚武の精神に溢れた光輝在る｢皇國日本｣の姿は見られ無い。低級劣悪な米国大衆文化に覆
い尽くされ、日本苛めに加担する全ての国家、勢力にひたすら平身低頭し、謝罪朝貢を続
け、国富を奪われ続ける｢ジャパン国｣に過ぎない。｢日本は計画通り滅亡した。後はその
資産を継承したジャパンから絞れるだけ旨味、利権を絞り取れ｣との発想が、反日国家共通
の対日認識、外交政策なので有る。

（所謂｢TPP｣｢集団的自衛権｣は誰の為）

ー対米隷属国家｢偽日本｣の利用法ー

｢日本｣が｢ジャパン｣に成り下がり、中共迄支配出来ない米国の西侵極限が｢偽日本｣と成った
以上、米国はその｢極西｣たる属国｢偽日本｣を利用、悪用して、｢無害有益｣な｢ジャパン国｣か
ら最大限に利益を引き出そうとして居る。
その時期は、米国が実質的に我国を占領して五十年近く経った所謂｢湾岸戦争｣前後からで有
る。

蘇連崩壊以後、偽日本で｢日米同盟｣なる政治用語が徐々に使用され始めた。
米蘇冷戦下でその様な文言を使用すれば、忽ち内閣総辞職に成ったであろうが、蘇連解体と
世界的なボルシェヴィズム（共産主義）後退、壊滅の潮流を受けて、十年も経つと、その文
言は当然視される様に成った。

だが、この｢日米同盟｣なる文言は、常識的な才子には、理解不能な非日本語で有る。
｢同盟｣には、政治、経済、軍事等の分野が有るが、｢日米安保条約｣の存在を前提にして居る
以上、｢安全保障｣即｢軍事条約｣で有る。然し、米国が自身で創作し、我国に強要した｢占領
基本法｣たる自称｢日憲｣では、偽日本には｢軍隊｣は存在せず、軍隊の無い日本と軍事同盟を
締結出来る筈が無い。

我国から｢軍事権｣と言う｢主権｣の一部を奪い取った米国が、属州、属国たる｢偽日本｣に対し
て許認可した軍事力は、｢戦力無き自衛力｣たる｢警察予備隊｣｢保安隊｣｢自衛隊｣で存った。
｢日憲｣で戦力不保持、交戦権を否認させた米国が、日本に事実上の軍隊を創らせると言う矛
盾は、米国に取っては全く矛盾しては居なかった。即ち、対日占領初期には｢日本｣の復活、
復興を恐れて軍事権を奪い、｢朝鮮戦争｣勃発を受けては対日占領兵力の穴埋めの為に｢予備
隊｣を創り、米蘇冷戦下では、米軍の補完的軍事力としての｢保安隊｣｢自衛隊｣を必要とした
ので 有る。飽く迄も、｢日本の為｣では無く｢米国の為｣の偽日本の｢自衛力｣なので有る。

偽日本の｢非日｣｢脱日｣｢反日｣が深化して、｢米国化｣が進展し、｢ジャパン国化｣が決定的に成
ると、｢ジャパン併合｣の工作が露骨に展開されるに至って居る。
狡猾な米国は、自国の国益を最大限に追求して居ながら、その動向を｢偽日本｣からの自発的
な申し出、提案として｢棚からボタ餅｣的な展開を期待、策謀して居る。
その政治的、経済的要求を満たすものが、｢環太平洋戦略的経済連携協定（TPP)｣で有り、
軍事的要求を充たすものが｢集団的自衛権｣の承認で存る。

米国の属国たる｢偽日本｣即｢ジャパン国｣は、自主独立性を反日諸国に強奪され、主体性を喪
失し、外交、軍事の政策は総て米国の許認可を受けて決定される。
故に、｢TPP｣｢集団的｣の双方共に、米国からの視点で認識、思考、判断し、更に、その米国
の視点を考察する必要が有る。

米国は、何故、日本にこの二つの課題を要求したのか。
その根本的原因は、｢米国の弱体化｣に尽きる。
二次大戦で殆ど無傷の勝利を収め、ヤルタ米蘇世界分割体制とは言いながら、実質的には、
蘇連に対して圧倒的な優位に立って居た米国が、｢朝鮮戦争｣で支那への足掛りを失い、所謂
｢ヴェトナム戦争｣で多額の戦費を失い、社会的混乱と道徳的退廃を招き、所謂｢湾岸戦争｣で
は｢連合国(偽日名、｢国連｣軍｣の結成さえ出来ずに、イラクへの全面勝利も出来なかった。
平成十三年から始まったアフガン、イラクへの侵略は、傀儡政権を建てて点と線とを支配す
るのみで、得るものは少なく、失ったもの、失うであろうものは余りにも多い。

例えば、米国の或る大学が試算したアフガン、
イラク帰還兵の傷病者や年金等に必要な予算
は、今後十年間で百兆円にも達すると言う。
｢世界最強の国｣たる自信、自負が、音を立てて
崩れつつ在る中で、米国を急速に追い上げる
中共の存在は、米国に取っては許し難い危険な
政権で在る。

曾て、｢高度成長｣時期の日本では、何れ日本が
米国のGDP（国内総生産）を追い抜くであろう
と騒がれた。現在では、遠からず中共のGDP
（国内総生産）が米国を凌駕するであろうと
言われて居る。
米蘇冷戦で米国が全面的に否定したボルシェヴィズム
の大国たる中共の勢力拡大は、米国に取っての脅威で有る。
それは、｢普遍的真理=民主主義｣の守護者で存り、｢世界の警察官｣で存ると自称する米国に取
っては絶対に認められない。

其処で、米国は｢中共の封じ込め｣と｢貿易拡大｣｢財政難の解消｣を狙って、世界第三位の経済
力を有する｢偽日本｣を悪用すべく、前記二項目の戦略を考案した。
則ち、｢中共封じ込め｣と｢日本国富搾取｣を目的にした｢TPP｣、対露、対中軍事力無償増強の
為の｢日本の集団的自衛権｣保有で有る。
日本の一部には、｢中国もTPPに誘うべき｣等と国際音痴丸出しの意見も在るが、イスラーム
教国たるトルコが、如何に希望してもEU加盟を認められ無い様に、米国がボルシェヴィキ中
共を｢TPP｣に受容する事は有り得ない。仮に有るとすれば、それは｢中共｣が｢中国｣に革命的変
化を遂げた後の話で有る。

｢TPP｣も｢集団的自衛権｣も、共に｢日本の為｣では無く、｢米国の為｣に考案された反日的政策な
ので有る。
｢TPP｣が成立すれば、日本の国富三千兆円（内、金融資産は千五百兆円余）が、米国の内国
化する。資本主義の論理、原則では、資本力の強い者が弱い者に勝利して、より多くの利潤
を獲得する。
過日、米国の製薬大手ファイザー社が、英国の製薬企業アストラゼネカ社に提示した買収価
格は、最終的に十二兆円で存った。中規模の国家予算並みの金額で有る。
米国を運命共同体と思い込んで｢TPP｣に期待するジャパン人は多いが、米国に内国化されて
その巨大資本と競合すれば、多くの場合、吸収、搾取されるのがオチで有る。

同様に、中共や北鮮からの軍事的脅威を、米国、米軍の軍事力で守って貰おう等と、ご主人
様への甘い依頼心で｢集団的｣なる文言で米国へ尽くそうとしても、米国は飽く迄も米国の国
益を基準に判断して行動に移すので有る。何の抵抗も反抗もしな｢偽日本｣｢ジャパン国｣の利
害等は二の次にしか考慮しない。
米国、米軍に取って、｢集団的｣を口実に、米軍への軍役、軍務を提供する日本自衛隊、並び
に偽日本政府は、無償、只働きの最も安価に利用可能な用心棒に過ぎない。

従来の在日米軍にしても、別に｢日本を守って｣居た訳では無い。日本に存在する様々な利権
と米軍基地、米国の国益、安全保障を守る事が唯一、最高の使命で有った。
米軍に取って自衛隊の効果的な利用方法は、｢日米安保体制｣の下でも当然考慮されては居た
が ｢日本民族｣の覚醒、独立を恐れて惰眠を貪らせて来たのだが、既に｢ジャパン化｣し、危険
性が薄れた日本の軍事力を、中共等に対して相対的に弱体化した米軍の補完として利用、悪
用しようと謀って居るのが、｢日本の集団的自衛権行使｣問題の本質で有る。

 

（逆は真なり、米国等、反日国家、勢力に依る要求に逆行する事こそ真の道なり）

ー終始一貫して居る米国の日本侵略、支配ー

この七十年近くも、日本国民は、先人の叡智と民族的自主性、独立性に護られながらも、世
代を経る毎に、｢GHQ反日体制｣の｢反日洗脳｣に毒され、民族的文化、伝統、精神、価値観等
を喪失させられて行った。
法律制度は勿論、衣食住の生活様式や文化芸術教育等々、｢日本及び日本的なるもの｣は侮蔑
、否定、弾圧、排除され、エセ米国、偽日本の醜悪、不毛、無意味、無目的な大衆社会が現
出して居る。

過去に置いて多くの憂国、愛国の先人が、斯かる民族的危機に対して警鐘を鳴らし続けて来
たが、｢体制｣の影響力は強烈で有り、反日傾向は悪化の一途を辿って居る。
多くの国民が｢反日体制｣の下で生計を営んでいる以上、｢反日｣が｢愛国｣の普通の国に改善され
れば、生活困難、失業等に見舞われる｢反日・売国生活集団｣とも呼称すべき社会階層が現実
には定着して居る。

だが、日本は｢豊穣の國｣である。
世界有数の大地自然の恩恵を受けて、自給自足の豊かな経済生活を営める自然環境を享受し
て居る本来の意味での｢黄金の國｣で在る。
近年、朝鮮半島や支那大陸からの汚染、汚物に幾分汚辱されては居るが、清澄な自然は猶健
在で在る。
我國が自然的汚染で滅びる前に、発生源の中共や半島が先に滅んで、汚染発生が停止するで
あろうから、日本が自然条件で滅亡する事は無い。

然し、物理的、化学的危機とは別に、精神文化的危機は、既にこの｢偽日本｣を民族滅亡の危
機に追い遣って居る。
暖かい家庭で我子の誕生を祝う歌は、原爆虐殺国の言語たる｢ハッピー云々｣で歌われる。
電視映像で流れる企業広告も意味不明な米語が垂れ流され、誰も不快に思わない。和声米語
が巷間を飛び交い、米本国人さえ意味不明の言葉が通用し、それに愚劣な植民地根性を自己
満足させて居る。日放協の歴史、伝統番組でも、背景に流れる音楽は、米国の低級野蛮な律
動感のみの単純な、或いは退廃的なそれでしか無い。

救い難い日本民族滅亡の危機。
だが、｢神州は不滅｣で存る。
外国へ移住すれば、三代目には國語を忘れて、現地に同化するのが多神教国家日本人の民族
的特性で有る。然し、この豊穣の｢皇土・日本｣に居住して居る限り、日夜の実生活の中で、
極く自然に、日々｢日本への回帰｣が、無意識の中で為されて居るので有る。
四季折々の大地自然の移ろい、各地に伝わる年中行事、地域共同体や職場等々、日本民族の
連帯と共感を然り気無く意識付ける日常生活が、民族的紐帯を社会の深層で護持しているの
で存る。

幕末、維新に掛けて、我国を侵略し、多額の金銀財宝を搾取した欧米列強、就中米国は、そ
の後も、非欧米最大の強国たる我国を敵視、侮蔑、差別して、様々な圧力を加え、最終的に
は｢大東亜戦争｣で我国を占領、支配し、現在に至っている。
｢反文化民族｣たるゲルマン民族が、その野卑な軍事力でローマ・ラテン民族を支配した様に
皇軍将兵の頭蓋骨を記念品として売買し、土産として本国へ持ち帰った野蛮米国民族及びそ
の 政府は、日本民族を虐殺と弾圧で支配し、低級劣悪な制度、文化、価値観を我國に強要
した。
その結果、現実の日本社会は、米国のそれを追従する形で混乱悪化して居る。

米国社会が如何に非人間的、反文化的、不自然的なもので有るかは、同国の現実が日夜物語
って居る。
ここ数ヶ月乾燥が続いた米国加州では、山火事が多出したが、その多くは放火と言われて居
る。
先日、同じ加州の大学で六名が射殺さ
れ、多数が負傷する乱射事件が発生し
たが、英国生まれの犯人が生前に残し
た映像に依れば、身長が低くて女性に
持てない本人が｢人類への報復｣と称し
て、女性中心に発砲して多数を死傷さ
せて居る。
｢米国民主主義｣を信奉すれば、自分個
人と全人類は、対等、同格で有り、
｢自由｣に自己願望を｢表現｣する｢権利｣
を保有して居るとの確信を持ち、それを実行する｢個人｣が連続して多出して居るので在る。

ここ偽日本でも｢GHQ反日体制｣下に国民に強制、強要された｢日狂素狂育｣に依って、自己の
破壊的願望を社会に要求し、叩き着ける事を当然視する異常者に依る大量殺人事件が急増し
て居る。
米国、或いは米国化した西欧が、我国、或いは全世界に要求、強要して居る反人類的、反文
化的人類滅亡体制に対して、本来最も反対、反論する認識力、判断力を有するのが、豊穣の
自然に育まれた日本民族なので存る。
それだけに、米国は｢真正日本｣の復活、再興を危険視して恐れている。

だが、吾等は、日本民族を｢反日洗脳｣から覚醒させ、滅亡に瀕する人類を破壊的な｢西欧米物
質文明｣から救済する民族的、人類的使命を付与されて居るので有る。

当面、中共、韓国への反撃に始まって、彼等を育成した反日黒幕国家たる米国への根本的な
反抗を企画、実践しなければならない。
韓国の対日攻撃の主題は、全く有りもしなかった｢日本軍に依る
韓国女性性奴隷制度｣なる荒唐無稽の反日虚構悪宣伝で有るが、
現実に多くの｢性奴隷｣を自国で扱き使って居る韓国の現状を暴
露、宣伝すれば、如何にウソつき韓国政府でも少しは遠慮する
であろう。

同様に中共の非人間的売春の実情は、ウソで固めた所謂｢従軍慰
安婦｣のエセ情報に近い惨憺たるもので有る。失業女性の収入源
は、自ずから限定される上に、悪質な経営者に依る賃金未払いが
常態化して居る中共では、多くの売春婦が事実上の｢性奴隷｣なの
で有る。特に、北朝鮮から脱出した女性の生活は、過酷で有る。

反日諸国への当然の反撃は、｢攻撃こそ最大の防御｣との格言を重視すべきで有る。
無論、中共に対しては、全く虚構、捏造の｢南京大虐殺｣なる反日悪質宣伝を撤回させなけれ
ば成らない。
そして、何よりも、米国に対しては、｢東京｣｢広島｣｢長崎｣を始めとする無数の｢大虐殺｣に関す
る謝罪と再発防止、誠意ある賠償を要求しなければ成らない。我日本人同胞に対して、大虐
殺、暴虐の限りを尽くした米国、米軍への｢無償の奉仕｣たる｢集団的自衛権｣等、全く反民族
的背信行為で有る。

吾等は、捏造された日本民族の偽史を否定し、本当に実在した反日連合国の蛮行を暴き、糾
弾しつづけねば成らない。
過去、現在に渡って、日露戦役の一時期以外は、｢反日｣で一貫して居る米国への依存等は、
被虐殺日本人同胞の御霊の想念を思えば、決して発想そのものが浮かばない筈で有る。
｢反日反米｣勢力への牽制としては有り得ても、｢愛国自存・自尊｣の立場からは、｢TPP｣｢集団
的自衛権=対米滅私奉公｣は、絶対に承認してはならない。

 

人　　　大　　　大
類　の　東　未　東
は　意　亜　だ　亜
必　義　聖　終　戦
要　今　戦　わ　争
と　こ　　　ら
す　そ　　　ず

皇土逍遥・皐月

大阪市

適塾

蘭学者、緒方洪庵が北浜の商家を
買い取り、幕末に経営した私塾。
当時の儘に残っている部分も在り
学生達が酔って騒いで付けた柱の
刀傷も面白い。
この塾で学んだ人物には、橋本
左内、大村益次郎、大鳥圭介等が居
るが、何と言っても、有名なのは
福沢諭吉であろう。

飛田新地

昼間から、入り口内に遊女が座り
遣り手婆さんが横に控えて居る。
典型的な遊郭で在るが、取り締まり
が入ったと言う話は余り聞かない。
所謂｢慰安婦騒動｣で、反日虚言を
喚き散らす韓国や中共の妄想狂連中
に見せて遣るべきで有る。
何が｢性奴隷｣か。路傍で写真を撮っ
て居ると背後から遣り手の声
｢兄ちゃん写真撮ったらアカンで｣